スマートスピーカ「Amazon Echo」、2017年内に日本上陸

　Amazon.co.jpは10月2日、音声クラウドサービス「Amazon Alexa」とスマートスピーカ「Amazon Echo」を年内に日本で展開すると発表した。

（左から）新型「Amazon Echo」、「Echo Plus」

　Amazon Alexaは、音声認識をベースとしたクラウドサービス。音声のみでの買い物からメッセージの送信、情報の検索、音楽再生、ニュースやスケジュールなどの読み上げに加え、サードパティによる「スキル」の追加が可能となり、クルマ・家電の制御など、1万5000以上の機能が利用できる。米国ラスベガスで催された家電ショー「CES 2017」では、Amazon Alexa対応のスマート家電が一挙に登場し、話題となった。

　Amazon Echoは、Alexa専用スピーカとして2014年に米国で発売開始。バッテリを内蔵した「Amazon Tap」や、ミニサイズの「Amazon Echo Dot」、深度センサ付きカメラを搭載した「Amazon Echo Look」などさまざまな種類をラインアップ。また、米国時間9月27日には新型Amazon Echoと「Echo Plus」を発表している。

　Echoは、ハンズフリーでの使用を想定しており、Alexaと声をかけるだけで反応する。本体には、遠隔音声認識技術と7つのマイクアレイにより、部屋のどこにいても音声を聞き取れるという。また、それぞれのマイク信号を合成するビームフォーミング技術により、ノイズや反響音、さらには音声指示以外の話し声も抑制する。スピーカユニットは、ツイータ、2.5インチダウンファイアーウーファを搭載し、Dolbyプロセッシングも採用することで、高音質を実現している。

　今回、Echoの購入を事前に希望したユーザーは招待制で購入が可能。さらに、セルフサービス型の各種APIとツール群で構成される「Alexa Skills Kit（ASK）」を年内までに日本市場で展開。音声認識や自然言語処理の知識なしに、Alexaスキルを提供できるようになる。国内では、NTTドコモ、クックパッド、KDDI、積水ハウス、ソフトバンク、NHK、JR東日本、三菱UFJフィナンシャル・グループ、ヤフー、リクルートホールディングスなどのパートナーより、スキルの提供が予定されている。

　そのほか、サードパティのハードウェアメーカーがAlexa対応の製品を開発できる「Alexa Voice Service（AVS）」も日本市場に提供する。これは、メーカー向けにAPI、ハードウェア開発キット、ソフトウェア開発キット、ドキュメントなどを提供。スピーディに自社製品をAlexa対応端末にすることができる。国内向けには、アンカー・ジャパン、HTC Corporation、オンキヨー、ハーマンインターナショナルが製品の提供を予定している。

　スマートスピーカーは、Googleが秋ごろで日本展開を予定しているほか、LINEも「WAVE」を同時期に発売予定としている（パイロット版はすでに発売開始）。2017年は、日本でのスマートスピーカ元年になるかもしれない。