Eメールマーケティングの米Responsys、日本法人を設立して活動を本格化

　Eメールを中心としたクロスチャネルマーケティングを展開する米Responsysは2月25日、レスポンシス合同会社を設立したと発表した。

　Responsysは1998年の設立。Eメールを基点とし、ディスプレイ広告やモバイル、ソーシャルメディアを連携したクロスチャネルマーケティングを展開するプラットフォーム「Responsys Interact Suite」を提供している。

　あるECサイトでEメールで顧客にメールを配信した際、そのメールからECサイトに来訪するかしないか、また来訪した場合は性別によってどのようなディスプレイ広告を表示するか。さらには最初のEメールでサイトに来訪しなければ、次のEメールでクーポンを提供するかなど、Eメールを中心とした自社のマーケティングシナリオをGUI上で設定し、自動で実行できる。

　同ソリューションはユーザーを数多く確保する大企業を中心に導入されている。たとえば米国の保険会社MetLifeでは、Eメールとディスプレイ広告を組み合わせたシナリオをResponsys Interact Suiteで展開。前年度比2倍以上のコンバージョンを実現した。また、スキーやスノーボード用品を取り扱うBurtonでは、購買履歴や性別、アクセス履歴をもとに顧客へEメールを配信。CTRが15％、平均単価が76％、Eメール経由の売上げが170％上昇したという。

　日本では、2012年よりネットイヤーグループ、ディレクタス、アイ・エム・ジェイをパートナーとして事業を展開。ネクストなど大手企業にサービスを提供しているという。2013年にはResponsys Interact Suiteの導入社数30社を目指す。