マカフィーは5月30日、24カ国の個人ユーザーを対象にしたセキュリティソフトウェア利用状況に関する調査の結果を発表した。それによると、全体の83%が基本的なセキュリティ対策を施している一方、17%がウイルス対策ソフトウェアをインストールしていないか、期限が切れていたという。
セキュリティ対策を施しているPCの割合が最も高かった国は、フィンランドの90.3%、最も低かった国はシンガポールの78.25%であった。日本のセキュリティ対策済みは80.65%で、24カ国中21位という結果であった。
マカフィーによると、セキュリティ未対策ユーザーは、「セキュリティソフトウェアをインストールしていない」と「ウイルス対策ソフトウェアが無効化になっている」の2グループに分かれるという。
基本的なセキュリティソフトウェアがインストールされていないPCの割合が最も高かった国はスペインの16.33%、セキュリティソフトウェアをインストールしてはいるものの、無効化しているユーザーの割合が最も高かった国はシンガポールの11.75%であった。
日本では、13.2%のユーザーがセキュリティソフトウェアをインストールしておらず、6.15%のユーザーがセキュリティソフトウェアは無効化という結果であった。
調査は2011年1~11月に無料PCセキュリティ診断ツール「マカフィー セキュリティ スキャン プラス」の個人ユーザーから任意で提供されたセキュリティスキャン結果を分析している。対応OSはWindows。1カ月で2700万~2800万件スキャンされた。
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