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西暦2015年--IT部門はどのような姿に? - (page 2)

Jason Hiner (TechRepublic) 翻訳校正: 村上雅章 野崎裕子2011年10月11日 07時30分
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 こういった未来予想として、筆者が最近執筆した記事「職種が3つに集約されるIT業界の未来」の内容をここで引用しておきたい。

#1:コンサルタント

 大企業は別にして、一般的な企業はITプロフェッショナルを社内に抱えておきたくない、あるいはその人数をできる限り抑えたいと考えている事実に目を向けてほしい。これはITオタクがみんなから嫌われているためではなく、ITプロフェッショナルの人件費が高く、IT部門が肥大化して中央集権的になると「ノー」という答えばかりを返しがちになるためである。彼らは進歩を支援するのではなく、進歩の妨げとなってしまうのだ。その結果、従来のIT管理やサポートといった仕事はほとんど社外のコンサルタントにアウトソーシングされるようになってきている。

 こういったコンサルタントは、大規模な多国籍コンサルタント企業から、地元中小企業の雇われIT部門として働く独立コンサルタントまでさまざまである。また、IBMやHewlett-Packard(HP)、AmazonのAWS、Rackspaceなど、データセンター設備の貸与とITプロフェッショナルの派遣を行い、ITの配備や管理、問題解決を支援するところもある。企業は今後、コスト削減やより高度な専門知識の利用、1年365日24時間という絶え間ないサービスを求め、必要に応じてITサービスを購入するようになっていくため、企業に雇用されているIT管理者やサポート担当者の多くは将来的に、大手のベンダーやコンサルタント企業に移っていくだろう。

#2:プロジェクトマネージャー

 一般企業で働き続けることができるIT技術者は、そのほとんどがプロジェクトマネージャーということになるだろう。彼らは中央集権的なIT部門に所属するのではなく、さまざまな事業部門や業務部門に分散配置される。そして、企業のリーダーやマネージャーが技術的に優れた決断を下せるよう支援するビジネスアナリストという役割を担うわけだ。具体的には、業務要件を集約したり、必要となる技術的なソリューションについて利害関係者との間でコミュニケーションをとったり、業務の変革に結び付くような新たなテクノロジを積極的に探すといったことを行う。またこういったプロジェクトマネージャーは、テクノロジベンダーやコンサルタントに対する会社の窓口の役割も担う。ITマネージャーを観察してみれば、その多くが既にこういった方向に転身を図っていることが分かるだろう。

#3:開発者

 IT関連の大多数の仕事は、開発者やプログラマー、コーダーというものになっていくだろう。IT部門におけるこれまでの仕事は、ハードウェアやソフトウェアの導入、管理が主であった。しかし今後は、シームレスな動作や直感的な操作が期待でき、訓練や技術サポートといった支援をほとんど必要としないウェブベースのアプリケーションへと軸足が移っていくはずだ。また、モバイルアプリケーション(ネイティブアプリケーションとモバイル向けウェブアプリケーションの双方)の比重も高まっていくだろう。

 筆者は「これからの10年--開発者が主役となる時代の幕開け」という記事において、「IT分野における力点は、アプリケーションの配備やサポートを行う人員から、開発を行う人員へと移っていくことになる」と書いた。これこそが現在のIT業界に起こっている変化なのである。この流れは既に活発化しきており、今後10年でさらに加速していくに違いない。

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