シード・プランニングは7月5日、AR活用サービス市場の現状や、AR産業の方向性などについて調査した結果をまとめた「AR(拡張現実)の現状と将来動向」を発表した。調査期間は2009年9月から2010年5月まで。
同調査は、AR技術の活用が想定される、「モバイルコンテンツ」「モバイルコマース」「モバイル広告」「デジタルサイネージ」「ゲーム」「放送」「教育」「観光」の8分野を対象に、各分野におけるAR活用サービスについて予測したもの。
それによると、2009年のAR活用サービス市場は、放送産業を中心に約200億円規模となったという。頓智ドットがiPhone向けに「セカイカメラ」をリリースしたほか、各キャリアがモバイルAR サービスを展示会に出展したことで、ARの認知度が大きく向上したためだ。
また、2010年はスマートフォンが本格的に普及し始めることで、ARアプリをはじめAR技術を活用したサービスがより身近になると見ている。さらに、KDDIが国内携帯電話でもセカイカメラを利用できる「セカイカメラZOOM」を発表したことで、AR活用サービスの利用基盤も拡大し、様々な分野でAR活用サービスが利用され始めるという。
今後は、ARマーカーや写真をかざすとより詳しい情報が取得できたり、看板やポスター、欲しい商品などを、モバイル端末で画像処理し、その場で購入できるモデルが確立していくと予測。
その上で、2015年のAR活用サービス市場は、モバイルコマース市場が460億円、ゲーム市場が250億円、放送市場が250億円、デジタルサイネージ市場が235億円、モバイルコンテンツ市場が210億円、観光が170億円、モバイル広告が130億円、教育が90億円規模と、大きく拡大すると予測した。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
「程よく明るい」照明がオフィスにもたらす
業務生産性の向上への意外な効果
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」