国内企業のIT投資、抑制傾向続く--IDC Japan調べ

　IDC Japanは2月15日、国内企業のIT投資意向に関する調査結果を発表した。

　2009年度のIT投資額が2008年度に比べて「増加した」と回答した企業は14.7％で、2009年8月に実施した前回調査の16.1％を下回り、IT投資に慎重な姿勢が見られた。「減少した」は44.9％（前回43.3％）、「同じ（変わらない）」は39.5％（前回39.7％）となった。

　2010年度のIT投資額が2009年度に比べ「増加する」と回答した企業は15.5％（前回19.0％）、「減少する」は46.3％（前回36.3％）、「同じ（変わらない）」は34.5％（前回39.1％）となり、2010年度もIT投資を抑制するという意向が見られた。

　2010年度のIT投資に関して業種別にみると、製造およびその他（官公庁ほか）で削減する意向がほかの業種より強く見られた。また、従業員規模が大きいほど慎重な姿勢が見られた。製品／サービス別では、「削減する」が全体的に増える傾向が見られるが、セキュリティやコンプライアンスの分野では「削減」より「増加」が上回る結果となった。

　調査は2009年11月27日から11月30日にかけて、国内企業のCIOを対象に実施された。回答した企業は354社。