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国内企業のIT投資、抑制傾向続く--IDC Japan調べ

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 IDC Japanは2月15日、国内企業のIT投資意向に関する調査結果を発表した。

 2009年度のIT投資額が2008年度に比べて「増加した」と回答した企業は14.7%で、2009年8月に実施した前回調査の16.1%を下回り、IT投資に慎重な姿勢が見られた。「減少した」は44.9%(前回43.3%)、「同じ(変わらない)」は39.5%(前回39.7%)となった。

 2010年度のIT投資額が2009年度に比べ「増加する」と回答した企業は15.5%(前回19.0%)、「減少する」は46.3%(前回36.3%)、「同じ(変わらない)」は34.5%(前回39.1%)となり、2010年度もIT投資を抑制するという意向が見られた。

 2010年度のIT投資に関して業種別にみると、製造およびその他(官公庁ほか)で削減する意向がほかの業種より強く見られた。また、従業員規模が大きいほど慎重な姿勢が見られた。製品/サービス別では、「削減する」が全体的に増える傾向が見られるが、セキュリティやコンプライアンスの分野では「削減」より「増加」が上回る結果となった。

 調査は2009年11月27日から11月30日にかけて、国内企業のCIOを対象に実施された。回答した企業は354社。

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