南カリフォルニア大学(USC)Annenberg School for CommunicationのCenter for the Digital Futureによる最新調査によると、保護者の3分の2が自分の子どもがオンラインコミュニティーに参加することを不安に思い、およそ半数はオンラインプレデター(オンラインを使って子どもに近づこうとする犯罪者)を脅威と感じているという。同グループは、全米の2000名余に対し、ウェブ技術が米国社会に与える影響について2000年以降毎年継続的に面接調査を行っている。ただし、オンラインプレデターとソーシャルサイトに対する認識を尋ねたのは、今回が初めてである。
同センターのディレクターであるJeffrey Cole氏によると、そうした心配の一方で、保護者はウェブを好意的に見ているという。「インターネットが与える影響を過去7年間追跡調査した結果、一定の傾向が明らかになってきた。子どものオンライン利用について、他のメディア利用と同程度の問題があり危険性すらあると見る成人が増えている」(Cole氏)
この調査によると、その一方で80%という大多数が、インターネットは情報源として価値がありテレビ、ラジオ、新聞、書籍より重要だと考えているという。この数字は、2006年の66%から上昇している。
そのほかの調査結果として、保護者の4分の1が、自分の子どものオンライン利用時間が長すぎると回答し、3年間連続の上昇となった。また、保護者の13%が子どもがインターネットを利用する結果、友達と過ごす時間が減っていると回答し、この数字も3年連続での上昇となった。
保護者が自分の子どものソーシャルサイト利用を心配する一方、17歳以上の人の多くはコミュニティーサイトに熱心に参加していると報告している。加入者の約54%は毎日1回以上コミュニティサイトにログイン、71%はソーシャルサイトへの参加は「極めて重要」だと回答している。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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