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社内コミュニケーション望む声、4割以上に--インスタントメッセンジャーなどに期待

文:Work-Life調査団 構成:ソフィア2007年12月10日 08時00分
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 今回のテーマは「社内コミュニケーションの作り方に関するアンケート」。

 ちょっとした雑談(コミュニケーション)による情報交換やアイデアが仕事に役立ったという人は多いはず。一方で、昨今、企業内でのコミュニケーションが希薄化しているといわれている。そこで今回は、社員はそのようなちょっとしたコミュニケーションについてどう思っているのか調査した。

 今回の調査は11月22日〜11月24日で行い、全国の20歳以上のビジネスパーソン1,092人(20〜29歳 25.1%、30〜39歳 25.1%、40〜49歳 24.6%、50歳以上 25.2%)から回答を得た。

 まず、社内でのちょっとした雑談などのコミュニケーションが仕事に役立ったことがあるか尋ねたところ、65.7%の人が役に立ったと答えている。また、そのようなちょっとしたコミュニケーションは座席で行なわれていることが多く、その次にランチ、お酒の席、喫煙ルームと続いている。

 昨今、ちょっとしたコミュニケーションが減っているといわれているが、実際は減っているのだろうか。シチュエーション別にみると、お酒の席でのちょっとしたコミュニケーションは約4割の人が減っていると答えている。また、喫煙ルームにおいても約3割の人が減っていると答えていることから、以前は頻繁にあった飲ミニケーションは減っており、また、健康増進法に伴う喫煙ルーム自体の減少などからコミュニケーション機会が減っていると予想される。一方で、3割の人が朝の勉強会によってコミュニケーション機会が増えたと答えていることから、生産性の向上や残業時間の減少といった企業の課題を背景に、朝を上手に利用している社員が多いことがわかった。また、年代別にみると、座席、ランチ、お酒の席、喫煙ルームをはじめそれぞれのシチュエーションにおけるコミュニケーション機会について、20代がもっとも多く「増えてきた」と答えた。このことから、若者は積極的にコミュニケーションを図っていることがわかる。

 それでは、今後ちょっとしたコミュニケーションをどうしたいと思っているのだろうか。今のままでいいと答えている人が半数を超えている一方で、増やしたいと答えている人も4割以上おり、ちょっとしたコミュニケーションから何かを得ようとしている人が多いようだ。コミュニケーションを増やしたいと答えた人にそのシチュエーションを尋ねたところ、座席、ランチを希望する人が4割を超えていた。特に女性ではランチを利用してのコミュニケーションを増やしたいとしている人が半数以上となった。また、最近減っていると感じる人が多かった飲ミニケーションも4割を超えており、再び、心を開きやすいイメージの強いお酒の席で本音や重要な情報を話したい人が多い。忘年会シーズンでビジネスパーソンが居酒屋を占拠するこの時期、仕事の話をしている人も多いのではないか。

現在、ちょっとしたコミュニケーションについてどう感じているか 現在、ちょっとしたコミュニケーションについてどう感じているか(n=1092)
今後、ちょっとしたコミュニケーションの機会についてどうしたいか(n=1,092) 今後、ちょっとしたコミュニケーションの機会についてどうしたいか(n=1092)

  リアルなコミュニケーションと比べて、メールなど社内ツールを使ったコミュニケーションの実態はどのようになっているのだろうか。まず社内でよく利用するコミュニケーションツールについて尋ねたところ、掲示板が16.2%、インスタントメッセンジャーが8.6%いるもののメール以外利用している人は多くないことがわかった。コミュニケーションツールの満足度はほとんどのツールでまあまあ満足していると答えている人が多い。その中で、インスタントメッセンジャーを利用している人は25%以上の人が大変満足していると答えている。その理由としては、コミュニケーションの即時性、手軽さが受けていることから、社内で利用しているツールにおいてもちょっとしたコミュニケーションが求められていることがわかる。

社内でよく利用するコミュニケーションツール(n=1,092) 社内でよく利用するコミュニケーションツール(n=1092)

 以上のことから、煙が立ち込める喫煙ルームで今後のビジネスについてなどという以前のコミュニケーションスタイルは減少し、時間のある時はランチやお酒でも飲みながら、時間のない時は掲示板やインスタントメッセンジャーなどのコミュニケーションツールを使いたいという即時性、気軽さを求めるビジネスパーソンの時間の使い分けが明らかになった。社内でのコミュニケーションが以前より減っているといわれていたが、以前とさほど変わっておらず、むしろコミュニケーションを望む声が大きいことから、企業はリアル・ネットの両方でのさまざまなコミュニケーション機会の創出が求められる。

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