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TV、8割が液晶に プラズマは減速 上期の国内出荷JEITA調査

FujiSankei Business i.2007年07月24日 11時55分
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 電子情報技術産業協会(JEITA)が23日発表した2007年上期(1〜6月)の民生用電子機器国内出荷実績によると、液晶テレビは前年同期比30・4%増の308万台となり、テレビ全体の約8割を占めたことが分かった。プラズマテレビの得意とする大画面で出荷を伸ばし、テレビ市場の“主役”に躍り出た。

 液晶テレビは37型以上の大画面が1〜3月に前年同月比で2倍以上の出荷を記録し、上期累計で86・8%増と大幅に伸長した。6月単月ではブラウン管を含めたテレビ全体の台数構成比で、過去最高の82%を占め、液晶がテレビ市場の主流となっている。

 一方、プラズマテレビは上期に前年同期比32・9%増の39万5000台を出荷。ただ、6月は44型以上で前年同月比10・3%減と初めての減少を余儀なくされ、得意の大画面で液晶陣営に侵食されている格好だ。

 液晶テレビはシャープや松下電器産業などが今年初め、“弱点”とされていた残像感を改善した機種を投入。画質の改善に加え、シャープが65型を投入するなど、大画面化を進めることで出荷を伸ばしている。

 37型以上でプラズマを展開していた松下が年内に37型の液晶テレビ投入を表明しており、年末商戦に向けてテレビ市場で液晶優位の流れが、一層強まりそうだ。

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