デジカメ活況 8社の出荷2割増へ コンパクト市場は成熟

FujiSankei Business i.2007年06月15日 11時55分
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 デジタルカメラ市場が空前の活況に沸いている。平成19年度のデジカメ大手8社の世界出荷計画は前年度比2割増の9440万台超となり、大台の1億台が目前だ。強気の計画の背景には収益性の高いデジタル一眼レフの好調や高機能商品の充実などがあるが、日本など先進国を中心にコンパクト型市場の成熟化が進んでおり、供給過剰を懸念する声もある。(田端素央)

■一眼で稼げ

 「前期は一眼レフの新製品が総じて好調だった」(寺東一郎副社長)というニコン。昨年末に投入した「D40」は当初の実勢価格が6万円という手軽さもあり初心者の取り込みに成功した。この市場では「イオスKissデジタル」シリーズを持つキヤノンも強く、市場シェアの8割を占める「2強」の盤石ぶりが際立っている。

 デジタル一眼レフは利益率がコンパクト型の2倍以上とされ、交換レンズの販売も見込める“うまみ”がある。昨年はソニー、松下電器産業という電機メーカーも参入。オリンパスも「一眼レフへの投資を強める」(山田秀雄常務執行役員)と意気込むが、2強は「市場拡大は歓迎」と余裕を見せている。

 ■単価は維持

 コンパクト型についても各社は強気の姿勢を崩さない。欧米だけでなく中国などでも需要が膨らんでいるからだ。さらに各社は価格下落を防ぐため高機能製品を相次いで投入しており、手ぶれ補正機能や人物の顔に焦点を合わせる「顔検出機能」の搭載が目立つ。

 1000万画素級のコンパクト型高精細機も珍しくなくなった。カメラ映像機器工業会(CIPA)によると、600万画素未満の「低画素機」は出荷量が激減しており、今年4月に国内で出荷されたデジカメのうち、低画素機の割合はわずか0・5%にまで低下している。

 価格下落の激しいデジタル家電の中でデジカメの下落幅は比較的小さい。ソニーも「液晶テレビと並んで業績を引っ張っているのはデジカメ」と胸を張る。

 ■飽和状態?

 主要8社のうちペンタックスを除く7社が出荷増を計画しており、特に松下は36%増、ニコンとカシオ計算機も25%増を見込んでいる。

 一方、強気の計画とは裏腹にCIPAが年初に公表した2007年の世界出荷予測は前年比7・5%増と控えめ。さらに08年は4・3%増と成長鈍化を予想する。「各社が計画通りに一斉増産すれば供給過剰に陥る」(メーカー関係者)と悲観的な見方もある。

 デジカメの日本国内の世帯普及率は6割を超えたとされ、先進国では飽和状態に近づいている。数年前に薄型テレビ、DVDレコーダーと並び「新三種の神器」とうたわれたデジカメだが、在庫増から価格下落が進む可能性も否定できない。生き残りのカギはやはりデジタル一眼レフでの戦略になりそうだ。

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