子どものネット教育に不安を募らせる保護者たち--米調査結果 - (page 2)

　同調査によると、全体の82％の保護者が子どもたちのオンライン活動を監視しており、75％がインターネットの使用を居間や広間に限定し、74％がインターネットの使用に時間制限を設け、さらに55％の保護者がコンテンツフィルタリングソフトやアクセス制限ソフトを導入している。また全体の88％の保護者が、子どもたちに安全なインターネットの利用法について話したと回答し、全体の半数が、他の保護者や学校の教師に助言を求めたと回答した。

　この世論調査の目的は、この情報を使って保護者たちを教育することにある。

　Levin氏は、「以前は、ケーブルテレビについて保護者を教育することがわれわれの使命だったが、今は、子どもたちがいかにして自分たちのベッドルームでウェブ放送局を構築するのかに話題が変化した」と述べた上で、「ただ、保護者が取るべき戦略が同じという点は、われわれから見れば朗報だ」と語った。

　Levin氏によると、それらの戦略としてまず挙げられるのは、子どもたちがオンライン上で行えることについてルールを設けることだという。そして次に、インターネットサービスプロバイダ（ISP）や検索エンジンが提供しているペアレンタルコントロール技術を使用する。第3に、パニックに陥らないこと。子どもたちはいずれ、オンライン上で何らかのトラブルに巻き込まれる。そのことについて子どもたちに話すことが最良の方法であるとLevin氏は語る。

　Harrisの調査結果は、374人の保護者を対象に実施した電話調査結果を元に弾き出されたもの。同調査結果の誤差範囲はプラスマイナス5％で、全国平均に近いものとなっている。