米国では、エンターテインメントネットワークを導入する世帯数が数年以内に現在の4倍以上に増加すると見られている。家庭用エンターテインメントネットワーク市場への参入を目指してきた企業にとっては大きな追い風となりそうだ。
大半の人々にとって、ホームネットワーキングとは、家庭内でデジタルビデオレコーダー(DVR)を複数のテレビに接続したり、家のどこからでもブロードバンドへの接続を可能にすることを意味する。一方、家電同士あるいは家電とPCを接続した「コネクテッドエンターテインメントネットワーク」は、まだ導入世帯数がさほど多くない。
調査会社Parks Associatesによると、ホームネットワーキングは今後急速に普及し、導入世帯数は現在の400万世帯から2010年には3000万世帯に増加するという。
Parksのアナリストらは、米国時間7月6日にリリースした調査報告書の中で、(ホームネットワーキングの急速な普及の)様々な要因について考察している。例えば、市場需要や物理的な要件、さらに、コネクテッドエンターテインメントネットワークのいわゆるアーリーアダプターなどだ。その結果、Parksは、ブロードバンド接続を導入している消費者は、ホームネットワーキングを導入する可能性が極めて高いことを突き止めた。
Parks AssociatesのリサーチアナリストHarry Wang氏は、「ブロードバンドの急速な普及が、コネクテッドエンターテインメントネットワークの一般家庭への普及を促す基本的要因となっている」とした上で、「しかし、さらに重要なことは、ネットワーク設定ツールや、操作が簡単なユーザーインターフェースの質を高めることにより、面倒なセットアップやアプリケーションの誤作動に関する消費者の懸念が軽減されることだ」と指摘した。
コネクテッドエンターテインメントネットワーク市場の成長を予測している企業としてはCisco Systemsが挙げられる。ネットワーキング大手の同社は、2003年以来、ホームネットワーキング機器プロバイダーのLinksys、ケーブルセットトップボックスメーカーのScientific-Atlanta、さらにネットワークベースのDVD、DVRプレーヤーのメーカーであるKiss Technologyを相次いで買収してきた。
Ciscoによると、同社のホームネットワーキング構想は、インターネットだけでなく、家庭内の他のエンターテインメント機器への接続も可能な機器を提供することだという。また同社は、音楽、ビデオ、双方向ゲームのデータを家のどこからでも送受信可能にするための無線ルータなどのネットワーキング機器の提供も計画している。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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