シスコ、「自己防衛型ネットワーク」のセキュリティ対策製品を発表

　サンフランシスコ発--ネットワークベンダー最大手のCisco Systemsが、最新の脅威に対抗できる製品の投入を目指して、セキュリティ関連の買収や提携の計画を急速に進めている。

　CEOのJohn Chambersは米国時間16日、当地で開催中のRSA Conference 2005の基調講演で、同社のネットワークセキュリティ7年計画を詳細に説明した。そのなかで同氏は、「インテリジェント」ネットワークを使ってセキュリティ攻撃に対抗するという、Ciscoが15日に立ち上げたAdaptive Threat Defense活動についてコメントした。

　「（セキュリティ関連製品の）約3分の2は、積極的に買収を進め、積極的に提携を進め、積極的に投資を進めることにより、そろえていく」（Chambers）

　Ciscoは新興企業を買収することにより、自社のセキュリティ戦略を推し進めている。同社最新のセキュリティ製品の多くは、買収によって獲得したものだ。例えば、同社のSSL VPN製品には、Twingoの買収によって獲得した技術が利用されている。同社はまた、Riverhead NetworksのツールをCatalystスイッチに採用し、DoS（サービス拒否）攻撃への対抗に役立てている。

　Ciscoは1年以上前から、相互に対話できるようにデバイスをインテリジェント化する「自己防衛型ネットワーク（Self-Defending Network）」戦略を大々的に宣伝してきた。これにより、端末から基幹システムにいたるまで、セキュリティをネットワーク全体でコーディネートできることになる。

　Ciscoは今回のイベントで、アップグレード製品や新製品も発表した。発表されたのは、侵入防止ソフト、PIXファイアウォールの改良版、刷新されたSSL VPN製品だ。このSSL VPN製品を利用すれば、社員は、ウェブブラウザを使って遠隔地から企業ネットワークに接続できるようになる。

　Chambersは、Ciscoがネットワーク全体のセキュリティ強化に乗り出したことについて、1999〜2001年にかけて顧客と話し合ってきた成果であると述べた。当時の顧客は、ネットワークトラフィックやエンドポイント、アプリケーション、ユーザーをトラッキングする機能を望んでいた、と同氏はいう。

　Chambersは、既存のワームやマルウェアを基準にしてセキュリティアーキテクチャを構築している企業は、今から5年後に状況が一変するのを目の当たりにするだろうと警告した。企業は考え方を変え、セキュリティアーキテクチャを「適切」に準備する方法や、コンポーネントを連動させる方法について考えるべきだと同氏はいう。