IDC Japanは7月13日、国内のアプリケーションデプロイメントソフトウェア市場に関する調査結果を発表した。それによると、2003年の市場規模は約800億円で、前年に比べ3.9%増えたという。
同社は、同市場を6つの分野に分けて集計している。各分野の市場規模は以下の通り。
今後の状況について、同社は「企業アプリケーションのウェブ化がいっそう広がりをみせると考えられることから、アプリケーションサーバソフトウェア市場の伸びが10.1%と最も大きい」と予測する。また、ウェブアプリケーションのプラットフォームとして従来Unixが大きなシェアを占めていたが、投資案件の小型化/コスト削減などから、LinuxやWindowsによるシステム構築が増えるとみている。「最近増えているウェブベースのソリューションパッケージの利用が、こうした流れを加速する」(同社)
また、インテグレーションサーバソフトウェアでは、サービス指向アーキテクチャ(SOA)に基づくアーキテクチャのオープン化が進み、これに対応して各ベンダーが活発に新製品を投入するという。
全体としては、「今後も企業内アプリケーションのさらなる統合、アプリケーション間のデータ共有化など、アプリケーションデプロイメントソフトウェアへの要求は引き続き堅調」(同社)と見込む。
だたし、メインフレーム連携製品の需要の減少、競争激化、オープンソースソフトウェアの影響によって価格の低下傾向が強まることなどから、2003年から2008年までの平均成長率は4.2%にとどまり、2008年の市場規模は981億円になると予測している。
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