EU、価格操作の疑いでメモリメーカーを調査

　欧州連合（EU）は、複数の大手メモリメーカーが共謀して、2001年にチップ価格のつり上げを行った容疑に関して調査を開始した。現在米司法省でも、同様の調査を実施している。

　Micron Technologiesの広報担当は、米国時間3月2日付けのメールのなかで、EUがメモリの価格操作の疑いに関して、2003年4月から調査を続けてきていることを明らかにした。

　この調査は、Samsung、Micron、Infineonなどのメモリメーカーが共謀して、2001年後半に価格をつり上げたかどうかに焦点を絞っている。当時、PC市場は縮小傾向にあったが、PCの大部分で採用されているDRAMとDDR DRAMの価格は急上昇しており、なかには数カ月間で3倍にも価格が跳ね上がったものもあった。

　この不自然な価格上昇は人目を引いた。メモリ価格は、世界規模での生産能力過多から、好況時でさえ下落することが多くあった。過去5年間に何度も、メモリメーカーのなかには生産コスト以下の値段でチップを販売しなければならいところもあった。同時期に、何社かはこの分野のビジネスから撤退したり、製造設備の売却を行うなどしていた。

　2002年4月、Michael Dellは、自社が2流メーカーのメモリを購入しはじめたことを明らかにしたが、その理由について同氏は、メモリメーカーのなかにカルテルのような振る舞いを見せているところがあり、この影響を避けるためだと述べていた。