2003年は半導体メーカーの設備投資額が増加の見込み

　米Gartnerは米国時間7月9日、世界の半導体製造装置市場に関する調査結果を発表した。2003年に、半導体メーカーの設備投資額は、前年の277億ドルから7.9％増の299億ドルに達するという。2年連続の支出減少に歯止めがかかり、半導体製造装置市場にもようやく明るい展望が開けてきた。

　1990年代後半から2000年にかけて、半導体メーカーは需要増に応えるため、数十億ドルをかけて製造能力を拡大した。しかし、2000年末の景気下降に伴い、半導体製品の受注も激減したため、半導体メーカーは設備投資を削減した。たとえば、米Intelは、2002年の設備投資を同年1月に発表した予算55億ドルを下回る47億ドルに抑えた。Gartnerによれば、その他の企業は2001年から2002年にかけて、設備投資を37.9％削減した。また、各社は新工場の建設や旧設備のアップグレード費用を折半するという新戦略を取って景気低迷を凌いだ。

　多くの半導体メーカーは、景気低迷時でも300mmウェハの製造技術に資金を注ぎ続けたが、全体的な設備投資の引き締めは半導体製造装置企業の財政をひっ迫した。たとえば、大手半導体製造装置メーカーの米Applied Materialsは、黒字転換を果たすため、幾度となく人員削減を繰り返した。

　しかし、この流れも変わろうとしている。Gartnerは、2004年における世界半導体メーカーの設備投資額は、今年の増加率をはるかに上回り、前年比37.4％増の410億ドルになるとみるている。

　地域別にみると、今年最も設備投資が増加するのは日本だ。GartnerのKlaus-Dieter Rinnenによると、日本の半導体メーカーは前年比25〜30％増額する可能性があるという。また、DRAMなど分野が勢いをつけているため、韓国のSamsungなどのメモリメーカーが設備投資を増やす見込みだ。一方、台湾企業は、Taiwan Semiconductor ManufacturingとUnited Microelectronicsともに見通しは不透明だという。また、契約べースでチップ製造を手がける半導体製造工場では、2003年の設備投資は2002年から横這いとなる見込み。