米インテルのQ2業績中間修正、売上高予測は66億〜68億ドルの範囲

　米Intelは米国時間6月5日、2003年第2四半期業績見通しの中間修正を発表した。売上高は66億〜68億ドルの範囲となる見込みで、「通信事業や無線チップ事業は軟調だが、パソコン事業が好調」（Intel）という。

　同社は、第1四半期決算報告時に、第2四半期の売上高を64億〜70億ドルの範囲と予測していた。今回、予測範囲は狭まったが、中間値は67億ドルのままである。なお、この中間値は、4000人の従業員削減を発表した前年同期の63億ドルを6％上回る。

　アナリストの中には、SARS（重症急性呼吸器症候群）がパソコン販売に影響を及ぼし、Intelが予測を下方修正するだろうとみていた者もいる。しかし、IntelのCFOのAndy Bryantは、「今期は予測通りの展開となっており、問題を示唆する兆候も特にみられない」と述べた。

　Intelは、パソコン向けプロセッサ分野で進展をみせており、過去数四半期は、従来の季節的パターンの中でも上限寄りを推移している。米Mercury Researchによると、Intelは第1四半期に、競合社である米Advanced Micro Devices（AMD）から市場シェアを奪い、シェアを前年同期から0.9ポイント増の81.7％まで拡大した。

　なお、米調査会社のIDCやGartnerなどによると、2003年第1四半期のパソコン市場は出荷台数が前年同期比2〜5.5％増と、わずかながら回復に向かっているという。Gartnerは第2四半期におけるパソコンの出荷台数を、前年同期比6.4％増と見込んでおり、2003年通期の出荷台数を前年比6.6％増の1億3690万台と予測する。

　好調なプロセッサ分野とは対照的に、Intelの第1四半期におけるフラッシュメモリは、需要増を見込んだ値上げが裏目にでて減収となった。競合社が価格を据え置いたため、他社に売り上げを奪われてしまった。Intelは、値上げを戦略ミスとしながらも、現時点で価格変更をする計画はないという。