企業のマーケティング部門は、ブランドアイデンティティや話題性をつくり出すなど、目に見えにくい仕事をすることが多いが、そうした活動への投資効果に関する検証はこれまであまり行われてこなかった。だが、IDCが4月8日（米国時間）に発表した最新の調査で、テクノロジー関連企業の経営陣は、マーケティング部門に対しても、投資効果の基準や結果を裏付ける証拠をきちんと示すよう指示を与えていることが分かった。ITバブル期のころとは異なり、経済の停滞を受けて、とかく甘くなりがちだったマーケティング予算の部分にも、確かな指標が求められる時代が到来したようである。
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