サンが自前Linux戦略を止めRed Hat他と提携へ

　米Sun Microsystemsは米国時間3月28日、同社のLinux戦略に関して、独自に変更を加えたSun Linuxを段階的に廃止し、今後は米Red Hatなど他の大手Linuxディストリビュータと提携を深めていくと発表した。

　この戦略転換により、Sunはより大規模なソフトウェアのビジネスパートナーと提携することになる。また、同社のLinux戦略は、米IBM、米Dell Computer、米Hewlett-Packard（HP）など競合他社が採るサーバ戦略とほぼ同じものになる。

　ただし、SunのLinux戦略をライバル企業の戦略と比較した場合、2つの点が異なる。1つ目は、SunのLinuxサーバには、Orionプロジェクトのサーバーソフトウェア群がバンドルされている点である。Orionはサーバソフトウェアの導入簡易化を目的としており、四半期ごとにアップデート版がリリースされている。

　2つ目は、Sunの場合、IntelベースのUNIXサーバを用意しているという点。これにより、顧客はすでにあるLinuxプログラムに修正を加えることなく、それらをSunのシステムで稼動できる。

　「Sun Linuxのカスタマイズバージョンはサポートを取り止めることになる。今後はLinuxの標準ディストリビューションに移行する。この変更はできるだけ早く行う。遅くとも2003年末までには実施する予定だ」（Sunのオペレーティング・プラットフォーム・グループ副会長、John Loiacono）

　さらに同氏は標準ディストリビューションについて、「すでにLinuxのトップベンダー各社と話し合いを行っている。Red HatやドイツのSuSEなどが理想的な提携先だが、その他にも仏MandrakeSoftやDebianなどが候補に挙がっている。1つのベンダーのみを選択する予定はない」（Loiacono）。

　これらのLinux製品が、Sunのサーバーやソフトウェア製品にどのように組み込まれるかは明らかにされていない。しかし、Loiaconoは「可能性の1つとして、Sun Linux Red Hat Editionのようなラベルを使用するかもしれない」と語っている。

　米Giga Information Groupのアナリスト、Stacey Quandtは、SunとLinuxディストリビュータとの提携について、「これまでのところ、目を見張るような早さでは進展していない」と語る。「IBMのGlobal ServicesとRed Hatの提携でも、契約締結までに約1年かかった。Sunで時間がかかるのも当然だろう」（Quandt）と述べている。