情報メディアの接触に関する調査--20代は新聞よりケータイでニュースを閲覧

　Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、情報メディアの接触に関する調査を実施した。

　2008年2月に電通が発表した「2007年日本の広告費」によれば、新聞や雑誌、ラジオ、テレビといったマスコミ四媒体の広告費が前年実績を下回り、インターネットの広告費のみが続伸する結果になった。［引用元］2007年の日本の広告費は7兆0,191億円、前年比1.1％増

　このように広告媒体はこれまでのようにマス一辺倒ではなく、ターゲットユーザーの接触ポイントを起点としたコミュニケーション手法として、メディアニュートラルという考え方が生まれてきた。

　今回の自主リサーチでは、この考え方の根本となるユーザーが日常の情報を取得するために、各メディアとどのように接触しているのかを年代別や情報の種類別に調査した。

≪調査結果サマリー≫

• 日常生活に密着した情報の「旅行やレジャー」「映画や音楽」「グルメやクッキング」に対して、複数のメディアを使い分けるユーザーが多い
• ニュースの情報源にTVとインターネット（PC）の双方を使い分けるユーザーは80％以上
• 50代は「新聞」から、20代〜40代は新聞よりもインターネット（PC）でのニュース閲覧がメイン
• 20代の約30％は携帯電話からのニュースを閲覧する

今回の調査対象者は20歳〜59歳までの男女500人。男女別の均等割付を行い、年代比は20代：24.8％、30代：25.0％、40代：25.0％、50代：25.2％になった。

Q1.情報収集する際の接触メディア数（ジャンル別）

　普段、情報収集する際に複数のメディアに接触するかを業種毎に尋ねたところ、「旅行やレジャーの情報」について複数のメディアを利用しているユーザーが69％、「映画や音楽等の情報」については67％、「グルメやクッキング等の情報」については58％と続く結果になった。※上記数値は、「複数のメディアをいつも利用している」と「複数のメディアを時々利用している」の合算値。

　このことから、ユーザーは、日常の生活に密着した情報（趣味やレジャー）は複数のメディアを比較検討したり、臨機応変に使い分けていることが伺える。

　一方、「仕事や就職、転職」や「金融や投資」「住宅や不動産」の情報については、特定のユーザーのみが複数の情報に接していることが分かり、情報の種類によってユーザーが接触するメディアを選別していると言えるのではないだろうか。

Q2-?.ニュースを見る際に接触するメディア

　ニュースを見る際、どんなメディアに接触しているかを尋ねたところ、TVが93.6％と大半のユーザーが閲覧していることが分かり、次いでインターネット（PC）が83.6％、新聞が63.6％と続いた。

　今回の調査がインターネットリサーチであることを考慮しても、ニュースの接触メディアとして5人に4人がインターネット（PC）を利用しているということが分かる。

　インターネットが登場するまではTVと新聞がニュースの情報源として大きな影響力を消費者に与えてきたが、インターネットの登場によって、メディアの分散化が明確になってきたのではないかと考えられる。

　近年、新聞の購読時間や発行部数が減少していると言われているが、インターネット（PC）上の新聞社サイトを閲覧しているユーザーが多くなっていることもその一因であるだろう。［引用元］ネットの利用時間増は88.4％、テレビや新聞、雑誌は減少中（Garbagenews.com）【ネット視聴率】新聞社サイトの利用者数の推移（exciteニュース）

　また、インターネット（携帯電話）が15.4％と雑誌に続いており、今までインターネット（携帯電話）が主にコミュニケーションをする為のメディアだったものが、情報収集もできるメディアになってきつつあることが分かる。

Q2-?.年代別のニュースを見る際に接触するメディア

　Q2-?を年代別で見ると、どの年代もTVとインターネット（PC）の割合が大きく占めているものの、20代・30代・40代はインターネット（PC）がTVに迫りつつあることが伺える。 さらに驚くべきことは、各年代による接触メディアの明らかな違いである。 新聞が40代は72％、50代は82％と非常に大きな割合を占めているものの、20代では45％、30代でも55％と50％前後にとどまっていることが分かる。

　また、Q2-?から20代の30％近くが携帯電話からニュースを閲覧していることが分かっており、年代によってニュースの接触メディアには大きな違いがあると考えられる。

　今回の調査では、年代毎（10歳きざみ）の分析を行ったが、ユーザーが接触するメディアは年代だけではなく『ステージ（中学・高校・社会人）』でも大きく異なってくると考えられる。

　また、渋谷の女子高校生と沖縄の女子高校生ではライフスタイルが異なるように、地域によっても差が生じる可能性は高い。

　メディアニュートラルという考え方がより重要になってくる日本のマーケットにおいては、枠にとらわれない純粋な意味でのターゲット分析が不可欠となるだろう。

　本調査は、ボーダーズが保有するリサーチ会員に対して行った調査となっております。あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

調査対象者：20歳〜59歳の男女
サンプル数：500
調査期間：2008年7月1日〜2008年7月3日
調査方法：インターネットリサーチ
調査機関：ボーダーズ

　本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。アンケート回収データ・クロス集計サービス・レポートは有料にてご購入いただけます。調査や有料サービスをご検討の方はお気軽にお問合わせください。