2005年度、モバイル広告はどの程度使われていたのか、そしてどんな広告に人気が集まったのだろうか。日経広告研究所、日経メディアラボ、ディーツーコミュニケーションズが5月22日に発表した、広告主のモバイル広告利用動向調査の結果から、その実態が明らかになった。
この調査は日経広告研究所の調査データ「有力企業の広告宣伝費」の上位企業1500社を対象に、今年2月から3月にかけてアンケートを実施したもの。299社が回答し、回収率は19.9%であった。
調査結果によると、2005年度にインターネット広告を利用した企業は全体の49.2%、モバイル広告は9.4%だった。広告費はインターネット広告の場合、「1000万円未満」が30.4%、「1000万〜3000万円未満」が23.5%で、平均金額は1億3570万円だった。一方、モバイル広告は「1000万円未満」が52.0%、「1000万〜3000万円未満」が24.0%で、平均金額は7700万円となっている。
回答企業全体にモバイル広告の利点(複数回答)を聞いたところでは、「ターゲットを絞り込みやすい」(28.1%)、「目的に合わせた利用がしやすい」(22.1%)、「制作費が安い(20.4%)」の回答が多かった。実際に2005年度にモバイル広告を利用した企業の評価では、「効果がすぐに把握できる」(46.4%)、「ターゲットを絞り込みやすい」(42.9%)と「目的に合わせた利用がしやすい」(42.9%)と高く評価していた。また、「費用対効果が高い」という声も28.6%と高い数字になった。
2005年度にモバイル広告を出稿した企業のうち、2006年度のモバイル広告費を「増やす」と回答したのは42.9%で、「変わらない」(46.4%)と合わせると、約9割で継続利用意向がみられた。なお、モバイル広告利用企業の継続利用企業と未利用企業における今後の利用見込みを含めると、2005年度に比べモバイル広告利用意向層は4倍となっている。
このほか、出稿したモバイル広告の種類としては、ピクチャー型(バナー型)が最も多く、次いでメール型、テキスト型、タイアップ型となった(グラフ)。また、検索連動型が全体の35.7%を占め、2005年度にモバイル広告を出稿した企業のうち42.9%は今後、検索連動型広告を利用したいと回答するなど、急速に人気が高まっていることも明らかになった。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス