主婦の消費行動に関する調査--60%以上の主婦が日用品の買い物にもネットを活用

Webマーケティングガイド2008年04月03日 13時51分

 Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、主婦の消費行動に関する調査を行った。

 昨今は物価上昇にともなう消費力の低下がささやかれている。4月1日からは、一時的ではあるが暫定税率が廃止され、ガソリンの店頭価格は大幅に下落した。

 しかし、その一方で牛乳類は3-10%程度、食用油としょうゆに関しては10%程度の値上げが予定されており、家庭の台所を直撃すると考えられる。

 今回の自主リサーチでは、家庭の台所の管理者である(そうではない場合ももちろんあるが)主婦の消費行動について調査し、主婦の実態を明らかにしたいと思う。

 ≪調査結果サマリー≫

  • 主婦が最も利用している情報源は「折り込みチラシ」。約半数以上がほぼ毎日チェックしている
  • 「ウェブチラシ」については、8.2%がほぼ毎日チェック
  • 今後利用が増えそうな情報源は、「ウェブチラシ」が最も高く51.0%
  • 60%以上の主婦は日曜品の買い物でもインターネットを通じた情報収集を行う

 Q1では、主婦の情報収集方法について尋ねた。

 その結果、折り込みチラシについては、48.8%の主婦が「ほぼ毎日」と回答。また、11.8%は「2〜3日に1回程度」と回答しており、60%以上の主婦は非常に高い頻度で折り込みチラシを情報源として活用していることがわかった。

 チラシはチラシだが、インターネット上で視聴するウェブチラシについては、「ほぼ毎日」は8.2%。「2〜3日に1回程度」についても13.6%にとどまっており、「それ以下」(1週間に1回未満)が31.5%で最も多い結果となった。

 

 友人やご近所さんとの情報交換については、「ほぼ毎日」が5.2%。「2〜3日に1回程度」が10.8%となり、ウェブチラシと同様に「それ以下」が最も多い結果となった。

 また、日用品の情報収集方法について、「利用しない/知らない」と回答した主婦がそれぞれ20%台前半で共通している点は非常に興味深い。 ウェブチラシについては、その存在を知らないという主婦も含まれていると考えられる為、単純に利用頻度の比較はできないが、この調査結果からはどのメディアにおいても到達できない層がある一定の割合で存在していること伺える。

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 Q2では、Q1で訪ねた情報収集方法について今後の利用が増えると思うかを尋ねた。 その結果、利用が増えると回答した主婦(「非常に増えると思う」と「少し増えると思う」の合計)はウェブチラシで最も多く51.0%。次いで、友人やご近所さんとの情報交換の25.8%。そして、新聞の折り込みチラシの25.6%が続く結果となった。

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 これを、専業主婦と兼業主婦にわけて分析すると、新聞の折り込みチラシについては利用が増えると回答したユーザーは、専業主婦が26.8%、兼業主婦が24.4%となり、若干ではあるが専業主婦の利用意向が上回った。

 しかし、ウェブチラシに関しては兼業主婦が54.4%、専業主婦が47.6%となり、兼業主婦が7ポイント近く上回る結果となった。

 新聞の折り込みチラシは、基本的には自宅で見るものだが、ウェブチラシはインターネットにつながる環境がありさえすれば、どこでも利用することが可能である。そういった意味でも、ウェブチラシは仕事をしながら家事をする兼業主婦にとっては非常に重宝する情報メディアなのかもしれない。

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 Q3では、食料品や日用品の買い物に行く前に、インターネットを使って情報収集をすることがあるかを尋ねた。

 その結果、あると回答した主婦(「よくある」と「たまにある」の合計)が64.0%と、ない(「あまりない」と「全くない」の合計)を上回った。

 もちろん今回の調査がインターネットを通じて行われたことを考慮する必要はあるが、主婦は日用品に関してもインターネットを活用して情報収集を行っていることがわかった。

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 次回は、“損して得する”ビジネスモデル(※1)が本当に企業の売上に貢献するのかどうかを明らかにしようと思う。

(※1)スーパーなどが行う特売セールで、代表的なものに「トイレットペーパー○○円 お1人様1点限り」などがある。

 本調査はインターネットリサーチを使ったものです。 あくまでも指標や参考データとしてご活用下さい。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、 リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

調査対象:25歳以上の主婦500人(専業、兼業はそれぞれ250人)
調査期間:2008年3月25日〜2008年3月26日
調査方法:インターネットリサーチ
調査機関:ボーダーズ

 本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。
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