Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社 ボーダーズと共同調査のもと、環境問題と消費行動における調査を行った。
今回の「環境問題と消費行動における調査(中)」では、個人の環境問題に対する意識の変化や日々の取り組みについてユーザーの実態把握に試みた。 その結果、環境問題への意識が高まったというユーザーは約90%におよび、また暑い夏を乗り切る対策として75%弱のユーザーが「自宅でのんびり過ごすこと」を選択していることがわかった。
調査対象者は、10代〜50代までのインターネットユーザー500人。 割り付けについては、各年代を100サンプルずつ回収し、また男女比についても50%ずつの均等割り付けを行った。
まずQ1では、ここ数年の間に環境問題への意識が高まったかどうかを尋ねたところ、「非常にそう思う」と回答したユーザーは30.6%、そして「少しそう思う」が56.0%となり、両者を合計したユーザーを“環境への意識が高まったユーザー”と定義すると、その数は86.6%にも及ぶことがわかった。
この設問では、期間についての言及は特にせず、「ここ数年で」という問いかけをしているため、ユーザーの意識が変わった時期については個人差があると考えられる。しかし、それ以上に約90%のユーザーが環境問題への意識が高まっていることは非常に注目すべき点であると言えるのではないか。
続いてQ2では、Q1で「非常にそう思う」、もしくは「少しそう思う」と回答した433人のユーザーに対して、環境問題への意識が高まった理由を自由回答で答えてもらった。その結果、「テレビ番組の影響」、「ごみの分別が厳しくなったこと」、「異常気象」や「温暖化現象」という回答が多く見受けられた。
中には「子供が生まれたこと」と回答したユーザーも複数見受けられ、自分が生きている現在だけではなく未来への視点を持つことで、環境への意識が高まったというユーザーも存在した。
また、「エコバッグなどが流行したこと」という回答もあり、大流行し多くのメディアで取り上げられた「アニヤ・ハインドマーチのエコバッグ」が多少なりともユーザーの意識を変えたとも考えられる。(※アニヤ・ハインドマーチのエコバッグが大人気となったことについては、ブログ上などで「本質的なエコではない」という疑問もなされている)
Q3では、自宅でエアコン(冷房・暖房)の温度を何度に設定しているかを尋ねたところ、冷房に関しては「25℃〜29℃」という回答が最も多く、暖房については「エアコンを使わない」が41.2%で最も多い結果となった。
冷房に関して最も回答が集まったのは「25℃〜29℃」であったが、その中でも「28℃」が27.6%で最も多いことがわかった。この28℃という温度は、政府がクールビズの設定温度として規定しているものであり、30%近くのユーザーは冷房の使用について、意識的かどうかは別としてクールビズを実施していることが伺える。
暖房に関しては、「エアコンを使用しない」という回答が最も多いものの、これは暖房器具を利用していないのではなく、ストーブやヒーターなど、ほかの器具を利用しているユーザーの回答が集まったと考えられる。
そのため、ユーザーの設定温度としては次に回答が多かった「17℃〜19℃」が参考値となるのではないかと考えられる。ウォームビズの設定温度は20℃であるから、「17℃〜19℃」(31.8%)と「16℃以下(6.0%)」を合計した40%弱のユーザーはウォームビズの設定温度内で暖房を利用していることがわかる。
最後にQ4では、自分自身における取り組みとして暑い夏を乗り切るためにしていること、そしてしたいと思うことを尋ねた。 その結果、『していること』では「自宅でのんびりする」が74.4%で最も多く、『したいこと』では「避暑地に旅行する」が54.0%となった。
注目すべきは、ユーザーにとって暑い夏を乗り切るために『したいこと』と『していること』との間には大きな開きがあることである。ユーザーニーズとしては、やはり避暑地への旅行や海外への旅行が上がっているが、これにはお金だけではなく時間的な余裕も必要となってくるため、現実は自宅でのんびり過ごしたり、飲食物などでの対策が精々となっているようである。
次回の調査「環境と消費行動に関する調査(下)」では、消費行動におけるエコ商品とエコ企業の影響度について迫っていく。
≪参考データ≫
調査は、業界の全般的な調査となっております。
あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、
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サンプル数 :500
調査期間 :2007年08月17日〜2007年08月20日
調査方法 :インターネットリサーチ
調査機関 :株式会社 ボーダーズ
対象者 :16歳以上の男女
本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。
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