BCNは7月14日、全国のパソコン専門店および家電販売店23社2281店舗の日次配信データを収集したBCNランキングデータをもとに、メモリ関連商品(メモリカード、USBメモリ、メモリ)の需要動向を分析、調査結果を発表した。
調査によれば、携帯電話やデジカメが主な用途となる「メモリカード」と、PCでの利用がメインとなる「USBメモリ」「メモリ」の需要は、やや対照的な結果となった。メモリカードは引き続き好調で、台数は前年同期比で2ケタ前後の伸びを維持し、6月も110.7%と需要増が続いている。これに対して、USBメモリは3月を境に停滞し、メモリはここ数カ月連続して需要が落ちている。いずれも6月は2ケタのマイナスとなった。PCの需要低下の煽りを受けて、周辺機器の売れ行きは鈍く、メモリ、USBメモリにもその影響が現れている。
需要の変動は実売価格にも影響を及ぼしている。ここ半年間における1Mバイトあたりの販売単価をみていくと、需要増が続くメモリカードは月を追うごとに単価が下落。今年1月は1Mバイトあたり14.1円であったが、6月は9.4円と初めて10円を割り込み、半年間の下落率は30%を超えた。一方、USBメモリとメモリの単価は、小幅な変動はあるがほぼ変わりなく、USBメモリは8〜9円台、メモリは15円台で推移している。
メモリ関連商品は、いずれも大容量化が進みつつあるが、容量分布には差がある。メモリカードとUSBメモリはフラッシュメモリを使い、RAM/ROM機能を備えているのに対して、メモリはRAMのみに使う機構上の違いも大きく、フラッシュのなかでもやや差が生じている。
今年6月の分布をみると、メモリカードは「256Mバイト以下」「256〜512Mバイト未満」「512〜1Gバイト未満」がそれぞれ2割を超えてほぼ平均しているのに対して、USBメモリでは「256〜512Mバイト未満」が突出している。これは、同じフラッシュであっても利用するデバイスが異なりマーケットサイズに違いがあること、USBメモリではUSBに対応したポータブルHDDの存在など競合商品の有無が影響しているとBCNは分析する。一方、メモリについては「1〜2Gバイト未満」が倍増し、Gバイトへのシフトが強まりつつあるが、ボリュームゾーンは2005年6月と同様に「512〜1Gバイト未満」がメインとなっている。
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