インターネット関連の市場調査を行うイーシーリサーチ（ECR）は6月29日、国内のオンラインゲーム市場の市場規模およびオンラインゲーム事業者と利用者に関する調査結果を発表した。

　調査によると、2005年のオンラインゲームの課金売上は300億円で、対前年比28.8％の増加、また、課金サービスの利用者は175万人で、対前年比15.5％の増加となった。市場規模と利用者数がともに拡大した要因は、オンラインゲームタイトルの増加による利用者層の拡大と、月額固定の料金体系からゲームで利用するアイテムの有料販売という従量的な料金体系への移行が進み、一人当たりの平均利用金額が向上したためとみられる。なお、2005年の一人当たりの平均利用金額は月額1431円で、対前年比11.6％増だった。

　2005年の課金利用者シェアは、スクウェア・エニックス（15.3％）、NHN Japan（14.3％）、ガンホー・オンラインエンターテイメント（12.3％）の3社で全体の約42％を占めている。スクウェア・エニックスとガンホー・オンライン・エンターテイメントはロールプレイングゲームの利用者、NHN Japanはポータルサイト「ハンゲーム」の利用者が多くなっている。

　ECRでは、2006年以降は、オンラインゲームタイトルとノンコアユーザー（同一ゲームタイトルの利用が一週間に一回以下のユーザー）の増加と平均利用金額の向上によって市場規模が拡大するとみており、2010年には市場規模は447億円にまで成長すると予測している。