PlayStation Portable(PSP)のソフトウェアに手を加え、同端末の隠し機能を利用して、自分の書いたアプリケーションを動かそうと試みる行為が後を絶たず、これらのハッカーとソニーとの間で綱引きが続いている。
同社関係者は米国時間29日、PSPのファームウェアをアップデートして、最近見つかったバグを修正する準備を進めていると語った。ユーザーがこのバグを利用すると、PSPのシステムソフトウェアをダウングレードして、自ら作成したいわゆる「自家製コード」をPSP上で動かせてしまうとこの関係者は説明した。
「PSPはそうしたものを動かすようには設計されていない」とSony Computer Entertainment Americaの広報担当Patrick Seyboldは言う。「われわれの計画では、次のシステムアップデートでこの問題に対処することになっている」と同氏は述べた。ただし、同氏はこのアップデートの公開時期についてはコメントを控えた。
PSPの発売直後から、ハッカーの間で、同ゲーム端末を動かすソフトウェアのバグ探しが始まった。彼らは見つけたバグを利用して、PDFリーダーやFTPクライアントといった自家製アプリケーションをPSPで動かせるようにした。これらのバグを悪用したユーザーへの攻撃はまだない。
ソニーは8月にPSPのファームウェアをバージョン2.0にアップデートした。このアップデートはウェブブラウザのような新機能も含んでいるが、同時にハッカーに利用された欠陥を修正するものだった。このバージョン2.0は同社のウェブサイトで公開されたほか、このアップデートを必要とするPSP用の新ゲームにも同梱されると、Seyboldは述べた。
このバージョン2.0のリリースで、新たなハッキングブームに火がついた。先週には「PSP Updates」というファンサイトで、このソフトウェアにバッファオーバーフローにつながる脆弱性があることが公表された。このバグを利用すると、PSP上でコードを実行し、バージョン1.5のファームウェアにダウングレードすることが可能だという。PSP Updatesによれば、バージョン1.5のほうがハッキングしやすいという。
ソニーでは「こうした違法改造を行うユーザーに対して、積極的に責任を追及しようとはしていない」とSeyboldは述べたが、同社はPSP上で自家製コードを動かすことを勧めているわけではない。「正規品以外のソフトウェアを動かせば保証が効かなくなる」(Seybold)
ソニーによると、PSPは米国市場では3月の発売以来、これまでに累計200万台以上が販売されているという。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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