ソニーや松下(Panasonic)、Royal Philips Electronicsなどを含むコンソーシアムは、家電製品へのLinux OS採用に向けた取り組みで一歩前進した。
CE Linuxフォーラム(CELF)は先週、初めての「CELF Specification and Reference Implementation」をリリースした。これは、Linux向けのオープンソースパッチを集めたものだが、この中には、Linux OSを採用する家電製品で起動やシャットダウンを素速く行えるようにしたり、消費電力を押さえたり、またはメモリの消費量を減らせるよう考えられたものなどが含まれる。これらのパッチは、CELFのさまざまな作業グループが選択し開発した。
このパッチ集は、開発者が容易かつ迅速に製品をつくり、市場に出せるようにするためのものだ。家電製品ではこのところ、OSやソフトウェアを用いて、音楽やビデオの再生、デジタルメディア管理などの機能を実現する傾向がますます強まっている。Linux開発者は今回出されたパッチを利用することで、各製品ごとに一から開発しなくても済むようになる。
「企業は、製品ごとにすべてを開発し直す必要がなくなる」と調査会社Envisioneering Groupのアナリスト、Richard Dohertyは述べる。「今後ますます多くのエンターテインメント端末がLinuxベースになると見ており、そしてこのパッチが出されたことで、技術革新のスピードも速まるはずだ。...また(端末に)相互運用性を持たせたり、素速く市場に投入することも容易になるだろう」(Doherty)
たとえば、TiVoのデジタルビデオレコーダーやPanasonicのセットトップボックスなど、すでにLinuxを採用している家電製品もある。
CELF会長のScott Smyersは、「これは、各社が共通の問題に対処するための共通のソリューションを見出すことを目指して協業した、初めての例だ」と述べている。
CELFは1年ほど前に、家電製品でのLinux採用を広める目的で結成された。同コンソーシアムの会員には、日立、NEC、松下、Royal Philips Electronics、Samsung Electronics、シャープ、ソニー、東芝など50社を超える企業が名を連ねている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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