「Windows XP」はこの数年間で徐々に市場シェアを失っているものの、最も広く使われているOSの地位を依然として守っていることが、Net Applicationsの最新の調査で明らかになった。
Windows XPは、2012年3月のOS市場で前月の45.39%を上回る46.86%のシェアを獲得した。一方、「Windows 7」は37.54%となり、前月の38.12%からややシェアを落としている。
どちらの数字にも大きな変動はない。より長期的な視点で見た場合、Windows 7の人気は依然として高まりつつあり、Windows XPは市場シェアを落としてきている。だが、今回のような例外的な現象は、Windows XPがWindows 7に首位の座を明け渡すまでにはまだ時間がかかることを示唆している。
Microsoftは、個人ユーザーと企業ユーザーの両方に対し、新しいOSへの移行を必死に促しているが、Windows XPの人気は根強い。多くの個人ユーザーにとって、XPは十分な機能を持つ使い慣れた環境だ。また、企業ユーザーの間ではWindows 7への移行が徐々に進んでいるとはいえ、多くの企業は今でも社内の標準OSとしてXPを利用している。
もちろん、MicrosoftがXPの延長サポートを終了する2年後には、Windows XPのユーザーは大きな問題に直面する。サポートが終了すればセキュリティパッチやバグ修正などのアップデートが提供されなくなるため、XPのユーザーは、保護されていないOSを使っているという危険な状況に置かれることになる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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