迷惑メールの撲滅に向け、携帯電話の大手2社であるNTTドコモとKDDIが立ち上がった。両社は12月6日、それぞれ送信ドメイン認証技術「SPF(Sender Policy Framework)/SenderID」を導入すると発表した。これにより、ドコモやEZwebのドメインになりすましたメールを排除できるようになる。
SPF/Sender IDは送信元サーバのドメインとメールの送信元アドレスのドメインが一致するかどうかを確認することで、なりすましを防ぐ技術。ドコモの場合はiモードメールを送信するサーバがSPF/Sender IDに対応する。これにより、受信側のメールサーバが送信ドメイン認証技術に対応していれば、なりすましかどうかを判断できるようになる。12月7日より対応する。
一方のKDDIもEZwebやDIONなど同社が管理するすべてのドメインについてSPF/Sender IDに対応する。ただし時期については「順次対応する」と述べるにとどめている。さらにKDDIは、2006年度中をめどに「EZweb」のメールサービスでSPF/Sender IDを利用したメールフィルターを導入する。これにより、固定ISPや企業のドメインになりすました迷惑メールを受信拒否できるようになる。
両社はいずれも迷惑メール対策のためのワーキンググループである「Japan Email Anti-Abuse Group(JEAG)」のメンバーで、今後もJEAGと連携しながら迷惑メール対策を推進していくとしている。
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