ネットレイティングスは11月1日、YouTubeの米国での利用者数が9月に入り大幅に減少したことを発表した。 ネットレイティングスによると、YouTubeは2005年10月以降、順調に月間の利用者数を増やしてきたが、Googleによる買収が発表された9月に、初のマイナス成長となった。
家庭からのアクセスする利用者は、米国では8月時点で2298万9000人だったが、9月には1895万5000人へと大幅に減少した。また、毎月100万人程度増加していた日本からの利用者も3万人の微増で734万8000人となった。
ネットレイティングス マーケティング部 西村総一郎氏は、原因について、YouTubeが著作権、肖像権の問題を抱えていること、IMDbやNetflix、MSN Videoといった同種のサービスが台頭してきたことなどを挙げている。
また、その一方で西村氏は「動画という素材をコミュティに持ち込んだ発想の面白さと、その仕組みは少しも色褪せていない。Googleのグローバルネットワークを背景にYouTubeがローカライズされれば、新しい魅力が創出される可能性もある」として、「YouTubeの成長停滞は一時のものである」とコメントしている。
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