ハリウッドの注目を一身に集める「YouTube」とは

　それでもやはり、YouTubeが支持されているのは確かだ。トラフィック調査企業ComScore Networksのデータによると、YouTubeサイトには、2006年2月だけで420万ものアクセスがあったという。この数は、Apple Computerの「iTunes Music Store」に対するアクセス数（350万）を上回るもので、映像配信ビジネスを始めて久しいeBaumsworld.com（440万）やAOL Video（470万）にも追いつこうかという勢いだ。

　NBC Universalの「Saturday Night Live」の2話分が同サイトにアップロードされ、物議を醸したことがあったが、これを契機にYouTubeの知名度は大幅に上がった。YouTubeがNBCの要請にしたがって両クリップを削除するまでの間に、多くのユーザーがこれにアクセスしたという。ちなみに、YouTubeは海賊版を公式に非難しており、著作権保護コンテンツの投稿を禁止する厳格なユーザー利用規格を定めていると発表している。

　それにしても、同社はこうした人気をどのように利益と結びつけようとしているのだろうか。

　YouTubeのSupan氏は、まだ詳細は決定されていないと言う。

　「当社は現在、さまざまなビジネスモデルの検証を進めている。従来とは異なるモデルになることは間違いないだろう。今のところは、ユーザーエクスペリエンスを損ねないよう気をつけている。だが近い将来には、サイトの趣旨と完全に一致し、ユーザーのメリットにはなるが、サービスはじゃましない広告を掲載することになるはずだ」（Supan氏）

　同社は先頃、エンターテインメント企業がYouTubeサイトに販促コンテンツをアップロードする際に、料金を徴収する可能性があることを示唆した。米国時間3月28日の発表によると、同社は「E Entertainmentチャンネルのパロディ番組「Cybersmack」のクリップを提供しているという。

　「ほぼすべてのテレビネットワークやレコードおよび映画会社と話し合い、彼らのコンテンツを幅広い視聴者層に届けるためにどういった協力関係を築けばよいのか検討している」（Supan氏）

　YouTubeは「一発屋」だというKaufman氏の指摘に関してはどうだろうか。

　YahooのKatzeff氏はそうは思っていないようだ。

　「現在YouTubeを見ている13〜15歳の子どもたちが5年もすれば20代になると考えると、非常におそろしい。個人的には、（YouTubeは）生き延びると感じている」（Katzeff氏）