インターネット広告費が前年比153％の1814億円--ついにラジオ広告を上回る

　電通は2月17日、国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2004年日本の広告費」を発表した。2004年（1〜12月）の国内の総広告費は5兆8571億円（前年比103.0％）となり、4年ぶりの増加となった。

　媒体の種類別に見ると、インターネット広告の伸びが顕著で、前年比153％の1814億円となった。これは、4年連続で減少傾向を示したラジオ広告費の1795億円を上回る数字となる。

　インターネット広告が好調な理由を電通では、「インターネットの一般化が進み、ユーザーのインターネット接触時間がテレビに次いで長くなっていることなどを受け、広告主がインターネットを重要な役割を担うメディアとして位置づける流れが加速したため」としている。また、インターネット媒体各社でもリッチメディア対応が進み、ブロードバンド化に応じた大容量広告スペースが販売されるようになったこと、表現力が高くなったこと、広告サイズが大型化していることなどが売上の増加につながったとしている。

　電通ではさらに、インターネット上でテレビコマーシャルや動画広告を流すネットCMが一般化しつつあること、2002年12月に日本でサービスが開始されたSEM（サーチエンジンマーケティング）が新たな広告手法として定着しつつあることなども、市場の伸びに貢献していると分析する。またモバイル広告も、接続速度の高速化と大容量化が進み、Flashや動画、着うたなどを含めたリッチな広告展開が可能となったことから、「飲料、自動車などのナショナルクライアントにおけるマスキャンペーンでの活用が定着してきた」としている。

　インターネット広告以外で好調だった媒体は、テレビ広告費の2兆436億円（前年比104.9％）で、2年連続の増加となった。また、BSデジタル放送などの増加で、衛星メディア関連広告費も前年比104.1％の436億円となった。電通では、2005年（1〜12月）の総広告費の見通しを、前年比101.4％程度としている。