米Forrester Researchは2日、CDの販売が急降下するとの予測を発表した。コンシューマーが、オーディオやビデオのファイルをインターネット上で共有することを選択しつつあるためだという。
同社によると、米国人の20%が音楽ダウンロードを頻繁に利用しており、このうちの半分がCDの購入が減ったと回答しているという。同社は、2008年には、音楽販売の33%がダウンロードとなり、CDの売上はピークだった1999年と比較して30%減になると見ている。オンデマンドの映画配信は、2005年に14億ドル規模の売上高に達し、いっぽうDVDとビデオテープからの収益は8%減を予想している。
「物理的なメディアからのシフトは、音楽業界の不況を食い止め、映画企業に新しい収益をもたらすだろう。しかし、Tower RecordsやBlockbusterなどの小売店にとっては、大きな打撃となる」とForresterのプリンシパルアナリスト、Josh Bernoffは声明のなかで述べている。「その結果、エンターテインメント業界において、大規模なパワーシフトが起ころうとしている」。
この調査によると、今後9カ月以内に、少なくとも10種類のWindowsベースの音楽サービスが登場し、違法なファイル交換に代わる選択肢をユーザーに与えるという。米America Onlineの音楽サービスMusicNetの会員数は、すでに9万人に達している。いっぽう米Musicmatchと米RealOne Rhapsodyはそれぞれ、Webラジオ機能を使って自社のメディアプレイヤーを差別化するとみられており、さらに米BuyMusicは、 ChoiceStreamの開発したパーソナライズド・レコメンデーション機能で、初期参入者として得たリードを活用しようとするだろう。そして、米Apple Computerは、人気の高いiTunes音楽ダウンロードサービスのWindows版をリリースする予定だ。
Forresterの予想では、2004年にAppleとおそらくはMusicmatchがリーダーとして浮上、ファイル共有は衰退し、ダウンロードやオンデマンドサービスの登録会員が2億7000万ドルの収益をもたらすという。会員サービスを含むオンラインからの収益は急増し、2004年の売上高は5億ドル以上になるという。
同社によると、音楽企業や音楽スタジオは、オンライン配信に向けた新しい流通チャネル構築の必要性を認識しはじめているという。コンシューマーは、高い金額を払ってCDやDVD購入することに飽きあきしており、柔軟性のあるオンデマンドでのメディア配信を望んでいる。
「ブロードバンド加入者の増加、ストレージの低価格化と普及などの技術トレンドにより、コンシューマーは自分たちのデジタルエンターテインメントを家庭で管理できるようになった」とBernoffは指摘している。
この調査結果はまた、KaZaAなどのソフトウェアの使用によるオンラインの著作権侵害で個人を訴えるという音楽業界の計画が、成果を上げていることを示している。ファイル交換ソフトを利用する若者3人のうち2人以上が、刑務所や罰金のリスクがあるのなら、利用を止めると述べているという。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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