マイクロソフト、YouTube追撃を断念--動画共有サービス「Soapbox」を見直しへ

　サンフランシスコ発--Microsoftは今後数カ月の間に、動画サイト「Soapbox」の規模を大幅に縮小する計画である。同社は一時は、ユーザー作成コンテンツの分野で同サイトがYouTubeに匹敵するものになるのではないかと、期待していたこともあった。

　Microsoftのバイスプレジデントを務めるErik Jorgensen氏は米国時間6月16日のインタビューにおいて、Soapboxは、同社が厳しい経済情勢に対応して見直す事業の1つであると述べた。同氏が率いる部門は最近、同社の個人向け資産管理ソフトウェア製品である「Microsoft Money」の販売終了も発表している。

　GoogleがYouTube買収を発表したのと同じ2006年にローンチされたSoapboxは、市場を独占するYouTubeに対する大きな脅威となることはなかった。

　Microsoftは2007年、著作権で保護されたコンテンツがサイトに投稿されるのを防ぐためにフィルタリング技術を導入し、その導入作業の間、新規ユーザーが同サイトにアクセスできないようにした。数カ月後には再びアクセスを許可したものの、動画市場において大きく遅れをとってしまい、同サイトはMicrosoft自体の動画の格納場所としての役割しか果たすことができなかった。

　MicrosoftはSoapbox（開発コード名：Warhol）を、ユーザー作成コンテンツ分野における失敗作から、エンターテインメント、ライフスタイル、資産管理など、MSNが重点を置く分野に関連する動画をブロガーや市民ジャーナリストが投稿することのできるフォーラムへと改造したいと考えている。

　Jorgensen氏は、現在の経済情勢の中で広範囲なユーザー作成ビデオを対象とするのはコストがかかりすぎるとした上で、「これについては引き続き検討し、Soapboxを何らかの形でわれわれの全社的な動画戦略に貢献するものにしたいと考えている」と述べた。

　Microsoftはこのようなコンテンツに取り組むつもりではあるが、同社が、今後もユーザーが自由に自分の動画をアップロードできるようにするか、それともサイトに掲載する前に何らかの編集や選定を必要とするかはまだ明らかではない。

　同氏は、「サポートを続けるか、それともそれにはコストがかかりすぎてわれわれの目的から反れていると判断するかは、まだ決めていない」と述べた。