YouTube投稿動画の広告効果はいかに--電通とグーグルが共同調査

　動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。

　インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。

　この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。

　その結果、動画で扱われている商品に「興味・関心がある」と答えた人の割合は、動画を認知しているユーザーと認知していないユーザーの間で1.9倍の差があった。また、「購入意向がある」と答えた人も1.8倍の差が出た。

　電通インタラクティブ・メディア局の吉羽一高氏によると、「テレビで同様の調査をした場合、差が2倍になることはない」といい、すでに商品に対して関心や購入意向を持っているユーザーがYouTubeの動画を見るため、高い数値が出たようだ。

動画を認知している人、していない人の商品に対する態度の違い（※画像をクリックすると拡大表示します）

　動画で紹介された商品を実際に購入したユーザーにきっかけを尋ねたところ、「YouTubeがきっかけ」と答えた人は平均で15.1％いたという。特に映画やゲームなどのエンターテインメントコンテンツでは、この割合が高かった。また、テレビ広告と連動したキャンペーンがYouTube内でも展開されている場合や、動画内に商品の機能や効果を伝えるメッセージが含まれている場合、YouTube内の動画が購買行動につながる率が高くなるとのことだ。

商品購入への影響（※画像をクリックすると拡大表示します）

　ただ、YouTubeだけにプロモーションを注力すれば良いというわけではないと吉羽氏は言う。