サンのシュワルツCEO、オープンソース版Java SEの適用ライセンスに言及

　カリフォルニア州サンフランシスコ発--Sun Microsystemsの最高経営任者（CEO）Jonathan Schwartz氏が米国時間10月25日、Sun MicrosystemsではまもなくリリースするオープンソースJavaソフトウェアのライセンスに「Community Development and Distribution License（CDDL）」を採用する可能性が高いと発言した。

　Schwartz氏は、当地で開催された「Oracle OpenWorld San Francisco 2006」の講演で、「30〜60日以内には、Java技術の中核に位置するプラットフォームをオープンソース化する。これにはおそらくSolaris OSと同じOpen Source Initiative（OSI）認定ライセンスを採用する」と語った。

　SolarisにはCommon Development and Distribution License（CDDL）が適用されている。CDDLは、Mozilla Public Licenseをベースに作られたライセンスで、OSIによってオープンソースライセンスとして認定された。

　Sunは、2006年末までにJavaコンポーネントのオープンソース化を開始し、2007年中にそのプロセスを完了する予定だが、採用するライセンスについてはこれまで口を閉ざしてきた。オープンソース化プロジェクトにおいて、どのようなライセンスが選択されるかは重要だ。好みのライセンスは企業やオープンソース団体ごとに異なり、異なるライセンスで管理されるオープンソースソフトウェア同士を組み合わせて利用できるとは限らないためである。

　Sunは米国時間10月26日現在、ライセンスに関する正式な決定が下されたのか否かについて発言を控えている。広報担当のRuss Castronovo氏は、「ライセンスについてはまだ話すことはできない」としている。

　しかし、このプロジェクトにおいてCDDLが採用されたとしても驚くには値しない。Sunは、CDDLのメリットをコンピューティング業界に喧伝しており、「Glassfish」でもこのライセンスが採用されている。GlassFishは、「Java Enterprise Edition（Java EE）」プラットフォームの機能を実装する無料のオープンソースアプリケーションサーバ。

　これからオープンソース化される「Java Standard Edition（Java SE）」は、どんなコンピュータでもプログラムの実行を可能にするJavaの基本機能を含むなど、Javaプラットフォームの中核に位置するため、これがCDDLの下でオープンソース化されるのはとても自然なことと考えられる。

　Java SEには、Java言語で書かれたプログラムを特定のコンピュータが理解できる命令に変換するJava Virtual Machine（JVM）が含まれている。またJavaの実行を支援する基本的なライブラリも多く含まれている。