Snifferのネットワークジェネラル、「今後は日本語対応に注力」

　「日本市場には人材や製品、サポートなどの点で大きく投資していく。日本語対応や、日本市場を見据えた製品開発も行っていく」--米Network General代表兼CEOのブルース・フラム氏が来日し、9月8日に都内で記者会見を行った。ネットワーク解析・管理ソリューションであるSnifferの日本展開を強化するという。

　Network Generalは、米McAfeeがSniffer Technologies事業部門を切り離して設立された会社。McAfeeはコア事業のセキュリティ事業に集中するため、同部門をSilver Lake PartnersとTexas Pacific Groupに売却していた。なおMcAfee（旧Network Associates）は1997年にMcAfee AssociatesとNetwork Generalが合併してできた企業で、元に戻った形となる。

米Network General代表兼CEOのブルース・フラム氏

　本社はカリフォルニア州サンノゼにあり、6000社の顧客をもつ。これまでに20万以上のSniffer製品が出荷されているという。

　同社の注力分野は大きく3つ。トラブルシューティングを行うSniffer、アプリケーションパフォーマンス管理のAppera、ネットワーク管理のInfiniStreamだ。なかでもポータブルPCベースで稼働し、ネットワークの障害検出を行うSniffer Portableには特に力を入れるとしている。

　フラム氏は旧Network General時代にアジアパシフィック部門のバイスプレジデントなどを務めた人物で、1993年の日本ネットワークジェネラル設立にも携わったという。同氏にとって日本市場は思い入れがあるといい、日本市場を重要な市場と見ていると話す。

　なかでも特に力を入れるのが日本語対応だ。日本ネットワークジェネラル カントリーマネージャー 兼 営業部部長の高野純嗣氏は「日本語対応が遅れたことで、他社にシェアを奪われることがあった」と認める。東陽テクニカのClearSightのほか、フリーソフトなどがライバルという。Sniffer Portableは日本語版の販売を6月に終了しているが、「どの時期にどの製品の日本語版を出すということは言えないが、日本語対応に注力していきたい」（高野氏）とした。

　現在日本ネットワークジェネラルはパートナーを通じて製品を販売しており、東陽テクニカ、ソフトバンク・テクノロジー、住商エレクトロニクス、日立システムアンドサービス、日本HPの5社が販売パートナーとなっている。今後はSIerを中心に、販売パートナーを拡大していく考えとしている。