「Javaコードをオープンに」--E・レイモンド、サンに有言実行を求める

　Sun Microsystemsの最高経営責任者（CEO）、Scott McNealyが「オープンソースソフトウェアは我々の仲間だ」と語ったその翌日、この協同開発プログラミング哲学の著名な擁護者が、Sunに対してJavaコードの公開を要求した。

　Open Source Initiative会長のEric S. Raymondは米国時間2月12日、Sunにあてた公開書簡のなかで、同社はJavaをコントロールするか、それとも可能な限り広範囲にこれを普及させるか、いずれかの方向性を選択する必要があると述べた。

　「Sunは引き続きJavaコードを厳格にコントロールしていくと言い張っているが、それがオープンソースコミュニティでの同言語の普及を妨げ、この分野（そしておそらくは将来も）をPythonやPerlなどのスクリプト言語のライバルに譲り渡すことで、Sunの長期的な利害を損ねてきた」（Raymond）

　「選択肢はコントロールか普及かのいずれかであり、また『オープンソースは仲間だ』とは言ってもSunはコントロールのほうを選んでいるようだ。Sunの条件はあまりに制限が多く、スタンドアロンの開発ツールはもちろんのこと、ブラウザのプラグインとしてもJavaのバイナリをLinuxのディストリビューションに含めることができないほどだ」（Raymond）

　Raymondの意見は、McNealyが11日に行った講演のなかで「オープンソースモデルはわれわれの仲間だ」と発言したことを受けたもの。同氏は、Sunは無償で入手可能なオープンソースソフトウェアの出現に、ライバル各社よりも耐えることができると主張した。

　Sunは、Javaのコントロールをゆるめることと、Microsoftなどのライバルに同ソフトウェアを台無しにされてしまうリスクとのバランスを巧みに取っていると、Raymondに反論した。Javaで書いたプログラムは多くの異なる種類のコンピュータ上で動作し、Windowsなどの特定のオペレーティングシステムの重要性を根底から揺るがす。SunはMicrosoftによるJavaの扱いを巡り、何年も前からMicrosoftと法廷闘争を繰り広げている。

　Sunの広報担当、Russ Castronovoは13日に、「Javaを濫用から守ることと、できるだけ多くの人々に寄与してもらうこととは二律背反する」とし、MotorolaやIBMなどの企業がJavaの将来について大きな発言権を持つ正式な組織であるJava Community Processは「非常にうまく機能している」と語っている。

　Javaは実際、オープンソースのソフトウェアとは大いに異なる生き物だと、Current AnalysisのShawn Willetは述べている。「Javaは核心の部分ではお金を支払って手にするものだ」（Willet）

　Sunは、Javaのライセンス供与条件についてオープンソースのプログラマらからの苦情にきちんと耳を傾けるかもしれないが、しかし、同社はRaymondの予言をあまり心配する必要はなさそうだ、とWillettはいう。「PythonがJavaを乗っ取るとは思えない。やはり覚えておくべきなのはJava言語のほうだ。Javaには訓練を受けるためのインフラがある。やがて悪くない報酬の仕事が得られると知っているから、皆Javaを覚えている」（Willet）