サーバベンダー大手、管理機能の標準化に向けてワーキンググループ設立

　サーバ業界の複数の有力企業が、ネットワーク接続されたマシンの管理方法の標準化に共同で乗り出した。これにより、管理者の負担が軽減され、新技術の投入が容易になる可能性がある。

　この標準化作業に乗り出すのは、米Dell、米IBM、米Hewlett-Packard（HP）、そして米Sun Microsystemsの4大サーバメーカーのほか、米Microsoft、米Oracle、米Intel、そして米Advanced Micro Devices（AMD）の各社。

　各社が米国時間15日に明らかにしたところでは、Server Management Working Groupというこのグループの設立を主導したのはDell、IBM、HPそしてIntelで、管理ソフトウェアの専門ベンダーであるOSA Technologiesもメンバーとして参加しているという。

　Dellのサーバ管理計画担当シニアマネージャ、Chad Engelgauによると、この標準によって、マシンの再起動、ストレージサブシステムの再設定、マシンへのインターネットアドレスの割り当て、あるいはシステムソフトウェアのアップデートといったタスクを、リモート運用ソフトウェアがまとめて実行できる手段が生まれるという。

　現在、これらのタスクはシステムによって扱いが異なり、管理ソフトウェアの開発と更新を難しくしている。また、あるベンダーのソフトウェアパッケージで別のベンダーのサーバを管理することも難しい。

　各社は、17日から標準について話し合いを開始し、標準の最初のバージョンを7月1日までに用意する計画だ。

　サーバ管理用ソフトウェアは、運用コスト削減に必死な企業各社にとって、既に重要な存在となっている。サーバベンダー各社は、通常はリモート運用しか選択肢のないシン・ブレードサーバなどの新技術の登場で、管理ソフトウェアがさらに重要な存在になると見込んでいる。

　長期的には、IBMのオンデマンド技術、HPのアダプティブエンタープライズ、SunのN1といたユーティリティコンピューティング関連の取り組みにも、統合サーバ管理標準がメリットを提供できる。この標準は複数ベンダーのサーバを容易にコントロールできるようにするが、これはコンピューティングインフラの効率性と柔軟性の向上を目指すユーティリティコンピューティングが約束している重要な部分でもある。

　実際、ブレードやユーティリティコンピューティングでも利用できるよう、同ワーキンググループでは同標準の技術基盤を改善していく計画だ。

　一方で、同グループは短期的にはリモート管理用にテキストベースのコマンドラインインタフェースを開発する予定だ。このようなテキストインタフェースは、スクリプト化することで複雑なタスクを自動化できる。

　なお、同ワーキンググループはDistributed Management Task Forceの一部となっている。