Linux陣営、デスクトップLinux開発に本腰

　米Red Hat、米IBM、そしてオープンソースコンソーシアムはそれぞれ、デスクトップでのLinuxの利用に関して、本格的な取り組みを始めている。

　ボストンで開催中のDesktop Linuxカンファレンスで、Red HatとIBMは、自社のデスクトップLinux戦略について詳細を発表した。また、これまでサーバでのLinux利用に重点を置いてきたOpen Source Development Lab（OSDL）は、新しいグループを立ち上げ、来年からデスクトップ用Linuxに関する課題に取り組むとみられている。

　Linux陣営で影響力を持つこの３者が、デスクトップ分野での利用を想定した開発に取り組むことで、同オープンソースOSは、米Microsoftにとってより一層の脅威となる可能性がある。Microsoftは、Linuxの脅威を認めているが、新しいWindowsを以てすれば、自社の支配力を今後も維持できると主張している。

　ミュンヘン市による1万4000台のLinuxデスクトップコンピュータの購入契約に見られるように、デスクトップコンピュータでのLinuxは、ある程度の成功をおさめている。

　OSDLは、Linuxの生みの親で開発リーダーも務めるLinus Torvaldsが働くコンソーシアムだが、同団体では年明け早々に専門の委員会を設置して、デスクトップLinuxの研究に取り組む予定だ、と同マーケティングディレクターのNelson Prattは述べた。さらに、ゆくゆくはワーキンググループを設立し、さまざまな課題について調査するという。

　業界大手が資金を提供しているOSDLでは、Linuxに関連するどの部分を研究すべきかについて、参加企業や各社の製品を使用しているユーザーからの意見を採り入れている。

　Red HatはOSDLの参加メンバーだが、自社には企業ユーザー向けのOSを改善するための独自の計画があるという。これは、同社OS開発担当バイスプレジデントのBrian Stevensが、ボストンでのカンファレンスで行ったプレゼンテーションのなかで述べたもので、具体的には以下のような改善に取り組んでいるという。

• より洗練された使いやすいインタフェース、統合された検索やインスタントメッセージ送信ソフトウェア、より優れたワープロのようなオフィス用ソフトウェア、また改善された設定ツールを持たせる
• Active Directory、Exchange、Windows MediaのようなMicrosoft製品やMicrosoft Officeファイル形式との互換性の改善
• 遠隔管理ソフトウェア、ユーザー認証や予定管理、メッセージ送信ソフトウェアのような、企業コンピューティングサービスへの接続性の向上

　これまでサーバ用のLinux採用を進め、今度はデスクトップLinuxにも目を向けているIBMも、予想どおり、このカンファレンスでプレゼンを行った。IBM Global ServicesグループのSam Docknevichは、Microsoftの存在こそ、顧客がLinuxを考慮すべき理由だと述べた。

　「Microsoftが示す開発ロードマップ通りに製品を買い換え、同社のソフトを使い続けるためには、顧客はどうしても.Netに移行しなくてはならなくなる。だが、これに伴って新たに発生するトレーニングおよびソフトウェア開発用のコストは、かなりの額に上る」と、Docknevichはプレゼンテーションのなかで説明した。Microsoftの.Netイニシアチブとは、次世代のインターネットサービスやその他の大きな変更点を利用するソフトウェアの、新たな土台を提供するものである。