大手小売業者を対象にした調査によると、今年は「怒濤のオンラインショッピング旋風」が吹き荒れており、さまざまな要素が重なって膨大な数の買い物客がネットに殺到し、主要サイトのスピードが大幅に低下したという。
クリスマスシーズンのオンラインショッピングについて米Keynote Systemsが実施した調査の最新結果によると、明るい経済関連ニュース、荒れ模様の天気、テロ攻撃危険度の引き上げ、そしてカリフォルニアの停電や地震といった局所的な要素までが重なり、米国の買い物客は外出を控え、オンラインショッピングに走ったという。
そのほかの調査でも、今年はオンライン販売の増加が指摘されている。米ComScore Networksが先週明らかにしたところでは、オークションでの販売と旅行関係を除くオンライン小売店の売上金額が12月の第2週に21億ドルに達したという。これは昨年同期の28%増になる。
Keynoteによると、皆がオンラインショッピングに殺到した結果、大手小売サイトのなかには「ネットでプレゼントを買い求めるクリスマスシーズンの買い物客に対して、一貫性がなくノロノロとした反応」になってしまったところもあるという。
12月15日から12月21日の調査期間中、対象となった11社の企業のレスポンスタイムはKeynoteが「中程度」の速度だとする15秒近くで、オンライン販売の成功率は95%と「ひどい」ものだった。
この結果は、Keynoteが今シーズン実施してきた前回までの調査結果と一致するものとなった。
Keynoteのアナリスト、Roopak Patelはリリースの中で、「今年はまさに“怒濤のオンラインショッピング旋風”が吹き荒れている。今年のショッピングシーズンはさまざまな要因が重なり、大手オンライン小売業者の中には今年の買い物ラッシュに向けた用意が明らかにできていなかったところもあった」と語った。
Keynoteは、テロ、天気、そして天災関連の要因に加え、消費者がオンラインショッピングに慣れ親しみつつある傾向も要因として示した。
Keynoteは、オンライン店舗と実際の店舗の両方を構える10社の大手小売業者のほかに、インターネットに特化しているAmazonも調査対象とした。Amazonにはコメントを求めたが直接回答を得ることはできなかった。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス