2009年のLinux投資、前年比21％増の予測--IDC調べ

　大半のベンダーは、厳しいクリスマスに向けすでに準備を進めている。

　しかし、IDCの最新レポート「The Opportunity for Linux in a New Economy（新たな経済におけるLinuxの好機）」によると、Linuxベースのソリューションを販売しているベンダーに限っては、クリスマスにホリデー気分を大いにふりまきそうだという。

　ただ、たしかにRed Hatは最近、好調な四半期決算を発表したが、Linuxの全ての成功が企業決算に反映されるわけではないことを認識することが重要だ。Linuxの大きなメリットは、無償で展開できる点にある。実際、下の図のようにそのような無償の展開が全体のかなりの割合を占め続けている。

　無論、すでに述べた通り、Linuxの売り上げは依然として大幅に伸びている。この点はIDCも指摘しているが、まだその売り上げ増の大半は、Microsoftから奪って達成されているわけではない。

• 　2009年は、顧客企業のLinux投資額が前年から21％増加すると見込まれており、Linuxはソフトウェア市場全体を上回ることになる。一方、ソフトウェア市場全体では、2009年になんとか2％の成長することになる予想だ。2008年から2013年にかけ、Linux市場は123億ドルから355億ドルへと成長し、その間の複数年での成長率は23.6％に達する。
• 　しかし、たとえそうだとしても、LinuxとWindowsなどとの市場規模の差は明確であることに留意することが重要だ。Windowsのエコシステムの規模は、2008年の時点で1490億ドルだった。「たとえ（Windowsエコシステムの）2013年までの成長率が10％を割ったとしても、同年までに同エコシステムへの投資額は560億ドル増加することになる」とのIDCの指摘は正しい。
• 　仮想化がLinuxの導入を促す原動力になると見られる。クラウドコンピューティングもLinuxやオープンソースの導入を促すと見られるが、実際の利益は、ERPやデータベースなど、より従来型のワークロードのためにLinuxの導入が13％から18.6％と拡大していることによってもたらされている。この従来型ワークロードの増加の大半は、Unixから奪って達成されている。
• 　IDCが調査した企業の53％が、サーバへのLinux導入の拡大を計画しており、さらに48％がクライアント（デスクトップ、ノートPCなど）へのLinux導入を拡大する予定であることが分かった。これは、「現在の厳しい経済状況が直接の原因となっている」（IDC）

　おそらく驚くべきことではないが、MicrosoftはWindowsをオープンソースベンダーにとって魅力的なプラットフォームにしようと試みている一方で、IDCはMicrosoftが自社のソフトウェアをLinuxで使用可能にする動きはないと予想する。これは戦いであり、Microsoftの相互運用性に関するすべての話からすると、Microsoftは相互運用性を一方通行だと見なしているようだ。この一方通行に基づいて他のベンダーはMicrosoftの条件でMicrosoftの有利になるように、相互運用を行う。

　Linuxに関して幸先はよいが、Linuxの成長が鈍化しはじめるにつれて、LinuxのベンダーがMicrosoftの領分を長期的には侵しはじめなければならないことを示唆する。成功への道はおそらく、別のオープンソースソリューションなどのLinuxを補完するものだろう（下図参照）。

　良いニュースは、最高情報責任者（CIO）がLinuxを受け入れるほど、CIOたちは別のオープンソース技術にもっと投資することでもあるということだ。だからRed Hat、Novell、CanonicalがコアのLinuxを超えて拡大することを選択する場合、これら企業の既製品に買い手がつく（もちろんRed Hatは「JBoss」ミドルウェアを提供し、Novellは一連の別製品を有しているが、これら企業はフルオープンソースのエコシステムを構築する手段をとってきていない）。

　IDCのデータはLinuxに加わる良い時期であることを示唆している。しかし改善の余地がある。