パイオニアは2月12日、2009年3月期第3四半期(2008年10月〜12月)の連結業績を発表した。前年同期比37.8%減となった営業収入を受け、ディスプレイ事業撤退を含む構造改革案を発表した。
営業収入は前年同期比2110億円から37.8%減の1312億円となり、営業利益は107億円、税引前利益は209億円、当期純利益は261億円の赤字となった。
米国の金融危機や世界的な消費の冷え込み、円高などが主な理由だが、中でもカーエレクトロニクスの営業収入は同28.4%減の663億円へと減収。自動車の販売不振の影響を受けたこと、国内や北米で市販市場向けの売上が減少したとした。
ただし、OEM販売については国内や中国での売上が増加したため、増収となり、売上構成比も同40%から47%へと増加しているとのことだ。
構造改革案では、光ディスク事業は合弁を視野に入れて検討中であるとし、協業先としてシャープとプロジェクトを進めていることを明らかにした。
パイオニアの取締役社長小谷進氏は「光ディスク合弁会社設立に向けトップで合意はしている」とし、近いうちに正式発表すること明らかにした。また「Blu-rayは、事業として一時的に黒字化できるが、過去の歴史から価格競争が起こると予測される。1社でやっているよりもシャープと合弁で事業を進めたほうがいいと決断を下した」(小谷氏)と続ける。
一方、収益改善が望まれるカーエレクトロニクス製品に関しては、新たなビジネスチャンスに挑戦するとして、Blu-rayやネットワークを製品に取り込んでいくとのこと。そのほか事業地域をBRICsを中心に拡大していくことやOEM受注に力を入れることなどを発表した。
こうした改革案を実施することで、グループ全体では生産拠点の集約化、販売体制のスリム化、本社機能、研究開発機能の見直しを図り、体制のスリム化を実施する。2008年12月末に対し、全世界で6000人規模での人員削減にも着手するとのことだ。
パイオニアの2009年3月期連結業績予測(2008年4月1日〜2009年3月31日)は、営業収入5600億円。営業利益は690億円、税引前利益は1100億円、当期純損失は1300億円の赤字となる見込み。
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