「Microsoft Exchange」のAPI資料に欠落部分が見つかる

　「Microsoft Exchange」の代替ソフトウェアを提供しているソフトウェア企業は、先週開催された「CeBIT」の会場で、Microsoftが最近ボリュームサーバ製品のAPIを公開したことを慎重な姿勢ながらも歓迎したが、これらの企業はすでに公開された資料の欠落部分を見つけている。

　Zarafaの最高経営責任者（CEO）であるBrian Joseph氏（同社はJoseph氏の言葉を借りれば「すべてのMAPI仕様を実装してExchangeの全機能をLinuxプラットフォームに」移植済みである）は、現在までに公開されているMicrosoftの資料には重大な欠落部分があると述べた。Zarafaは「Outlook」と互換性のある電子メールサーバを開発している。

　Joseph氏はCeBITカンファレンスの会場でZDNet UKに対して、Microsoftが資料の公開を始めたことは将来が明るいことを約束するものではないと次のように述べた。「今回の措置で開発者の仕事がやりやすくなる可能性があるのは確かだが、われわれは200カ所以上もの文書化されていない例外事項を発見した。そこにはExchangeでカレンダーの定期的な予定を作成する機能も含まれる。これは『Exchange 2000』の資料には含まれていたが、『Exchange 2003』と『Exchange 2007』の資料では記載が漏れていた」

　Zarafaはその企業名の由来となった電子メールサーバを制作している。この電子メールサーバはLinuxで動作し、レンタカー会社のSixtなどの大企業が採用している。Sixtは最近、電子メールサーバのインフラストラクチャ全体をZarafaに移行した。ZarafaはOutlookなどの電子メールクライアントとの通信にMAPIのオープンな規格を使用している。Microsoft ExchangeもMAPIを使用しているが、Exchangeでは多数のプロプライエタリなAPIも使用しており、これによってOutlookクライアントはExchangeサーバ上でカレンダーの定期的な予定の作成などのアクションを実行できるようになっている。

　「APIを無条件で公開することは非常に高く評価しているが、Microsoftの過去の動向を考慮すると、それが当を得たものかどうかは時間がたってみないとわからないだろう」とJoseph氏は言う。「世界中の数十万人の開発者は定期的な更新によってすべての資料が公開されることに心から関心を寄せていると思うが、重要なのは細部である。Exchangeの資料に見られるこれらの欠落によって、政策立案者らがMicrosoftの発表の真価を再び問い直すことになるのは間違いない」（Joseph氏）

　ZimbraのバイスプレジデントであるJohn Robb氏は、Microsoftの発表は好ましい動きだという点では同意したが、やはり留保を表明した。Zimbraは「Zimbra Collaboration Suite」を制作しており、これもLinuxプラットフォームおよびサーバで動作する。Zimbra Collaboration Suiteの商用版では1100万個のメールボックス、オープンソース版ではそれよりはるかに多い数のメールボックスを管理している。

　「MAPIプロトコルはいずれにしてもオープンなので、われわれには直接の影響はないが、MicrosoftはどのAPIに特許権の条件が付されているのか、そしてそれがどのような条件なのかについて発表していない点が気になる。われわれは詳細が発表されるのを心待ちにしている」（Robb氏）