サン第4四半期決算、3億100万ドルの赤字--売上高は予想を上回る

　Sun Microsystems（本社：カリフォルニア州サンタクララ）は、Jonathan Schwartz氏の最高経営責任者（CEO）就任後初めての四半期決算で3億100万ドルの赤字を計上した。リストラ費用などがその原因だった。しかし、売上高と利益が金融関係者の予想を上回るという好材料もあった。

　Sunは米国時間7月25日、第4四半期の決算発表を行い、9項目の費用について詳細に説明した。そのうちの1つが、4000〜5000人の社員解雇に充てられた2億2800万ドルのリストラ費用だった。これらの費用を加味しなければ、Sunは6月30日締めの同四半期に1株あたり4セントの純利益を計上できていた。3億100万ドルの赤字は1株あたり9セントに相当する。一方、前年同期は5000万ドル（1株あたり1セント）の純利益を計上していた。

　これらの項目を一部組み入れた場合、Thomson First Callが集計したアナリストの平均予想では、1株あたり3セントの赤字だった。これと同じ計算を行った場合、Sunは収支ゼロという結果になり、予想を1株あたり3セント上回っていたことになると、最高財務責任者（CFO）のMike Lehman氏は述べている。

　Sunの売上高は29％増の38億3000万ドルで、アナリストの平均予想である21億3000万ドルを上回った。

　同社は、ドットコムバブル期に享受した収益性、成長、そして影響力を取り戻そうと悪戦苦闘している。現在進行中の構想としては、x86サーバの拡張のほか、Solaris OSを含めた幅広いオープンソースソフトウェアの売り込み作戦などがある。また、今後はここにJavaも加わっていく。

　Schwartz氏は声明のなかで、「Sunの成長と収益性を取り戻す取り組みに大きな進展がある。売り上げ、予約、そして受注残が、どれも大幅に増加している。これは影響力、市場からの信頼、そしてシェアが拡大しつつあるしるしだ」と述べた。

サーバの成長

　Schwartz氏は電話会議のなかで、売上増は、x86サーバのほか、「UltraSPARC T1」（開発コード名「Niagara」）プロセッサを搭載して2005年末に投入したローエンドの「T1000」および「T2000」の両サーバによるものだ、と指摘した。