米調査会社のiSuppliによると、2004年の全世界におけるDRAMの売上高は、前年比56.2%増の267億ドルに達するものの、来年はこの伸び率が1.3%に低下するという。
この減速の兆候は、第3四半期決算ですでに現れている。同社によると、同四半期の売上高は7%の予想に反してわずか0.7%増だったという。合計出荷容量は11%増だったが、平均価格は10%低下している。
複数のアナリストや企業では、2005年にはチップ業界の動きがほとんど止まるだろうと考えている。メーカー各社は数年前から、チップの供給過多と価格競争につながる製造装置への大規模な投資を進めてきているが、それでもなお電子機器に対する需要が同業界を支えてくれる可能性がある。
VLSI ResearchのCEO(最高経営責任者)Dan Hutchesonは、業界誌The Chip Insiderの最新号に、「景気の下降が警告されているが、消費者はソニーのPlayStationを奪い合い、駐車場は大型液晶テレビを車に乗せようと悪戦苦闘する人であふれている。このことから、2005年に関しては楽観的な見方を崩していない」と書いている。
チップ業界はこのような低迷期を2〜3年おきに経験してきており、たとえば1999年と2000年には売上が急増したが、2001年には一気に崩れてしまった。だが、National SemiconductorのCE0、Brian Hallaは景気低迷中の2002年後半、2003年6月21日に景気が回復を始めるとの予測を示した。これは、スタンフォード大学のAhmad Bahai教授が示した数学モデルで計算した日付だった。
この予測は、Comdex Fall 2002カンファレンスの基調講演の冒頭で示されたものだったが、実際に出荷数は2003年中盤に向けて伸び始め、同年末までには出荷高が前年比18.3%増の1664億ドルに達した。
米国半導体工業会(SIA)は、業界の2004年の売上高が全世界合計で前年比28.5%増の2138億ドルに達するとの予測を示している。この数字は過去最高の売上高--2000年に記録された2040億ドルをも上回ると同協会では述べている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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