地デジ認知度は99％、対応テレビも61％が所有--博報堂DY調査

　博報堂DYメディアパートナーズは10月21日、地上デジタル放送の浸透度調査について結果を発表した。通算10回目となる今回の調査では、2004年から2009年までの各7月時点の調査結果6回分を時系列でまとめている。

　調査結果によると、地上デジタル放送対応テレビの所有率は今回の調査で61％となった。対前年度の増加率は9ポイントと、着実に増えている。地上デジタル放送対応テレビの内訳を見ると、91％が地上デジタル放送を直接受像できる内蔵型であった。また、地上デジタル放送の視聴状況では、「地上デジタル放送をすでに見ている」との答えが前年から8ポイント増加して52％となり、半数を超えた。

　今回新たに聞いた、エコポイント制度についての質問では、認知度が99％となり、内容認知者の割合も66.3％となった。エコポイント制度を利用して地上デジタル対応テレビを購入した人は5％おり、24％が「エコポイント制度を利用して買う予定」と回答している。

　博報堂DYメディアパートナーズは過去6年の結果から、「地上デジタル放送」という言葉は完全に普及、定着していると結論付けた、また、アナログ放送が2011年7月24日に完全終了することや、従来の受像機では視聴できないという点についてもほぼ全員が認知しているとして、周知徹底がなされているとした。

　ワンセグ放送対応の携帯電話の所有率については、2006年からの4年間で17倍以上に増加し、55％に達した。ワンセグ携帯電話所有者の69％が、携帯電話でワンセグ放送を見ている（「よく見る」および「時々見る」の合計）こともわかったとしている。