オンライン犯罪や被害の犠牲者を支援するNPO組織のウェブサイト「E-Victims Organization」が、2009年に流行する可能性のあるオンライン詐欺トップ10を発表した。
それによると、1位はなりすまし犯罪、個人情報の盗難といった「個人情報窃盗&フィッシング」。2位は「ウイルス&スパイウェア」、3位は「当選通知詐欺」、4位は求職者の弱点を狙う「在宅事業者を狙う詐欺」、5位はサイトの短期的な運営を繰り返す「偽ウェブサイト」となっている。
6位は「ファイナンシャル系」で、ローンや負債整理を支援するような手口が増加傾向にあるという。7位は買い物をするふりをして既定の金額以上の偽造小切手を送り、それが偽物と判明する前に過分に支払われた金額を返金するよう求める「クラシファイド&広告」、8位は旅行など偽の格安商品を紹介する「休暇」、9位は「偽造チケット」、10位はTwitterやYouTubeのリンクを利用した詐欺メール「ソーシャルネットワーキング」となっている。
E-VictimsのディレクターであるJennifer Perry氏は、「インターネットを介した犯罪は拡大する一方で、ほぼ毎日新しい詐欺が報告されている。昨今の雇用不足の増加や世界的景気後退により、詐欺被害者が急激に増加するだろう」と予測している。
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