ウェブルート・ソフトウェアは11月27日、日本、米国、カナダ、フランス、ドイツ、イギリスの6カ国で行った「オンラインショッピングとセキュリティに関する調査」の結果を発表した。

　調査結果によると、日本ではこの年末年始の買い物を約半数（47％）がオンラインで行う予定があると答えた。他5カ国でも、イギリスの94％、米国の89％をはじめ、各国8割以上の数字を示した。インターネットで購入する商品については、本・CD（58.3％）、洋服（35.8％）、ソフトウェア（28.1％）の順に高い数値を示した。

　インターネットショッピングに関する懸念事項については、各国で「商品の実物をみて買い物をしたい」や「セキュリティ面の不安がある」という回答が高い割合で選ばれた。日本では「送料が高い」という回答が66.8％で、他国より突出して高かった。同じ設問で、気になる点は「特に無い」と答えた割合がフランスではもっとも高く約6割（57.8％）、ドイツとイギリスでも約半数となった。日本は約4.5％と低い割合となっている。

　セキュリティに関する不安要素については、「個人情報の漏洩」についての不安を「感じる」、「非常に強く感じる」と答えたユーザーの合計が89.5％で最も多く、次に「クレジットカード番号や銀行の口座番号の盗難」（82.8％）、「ネットオークションやオンラインショッピングサイトのIDの盗難」（78.3％）と続いた。

　しかし、実際に受けた被害としては、「スパイウェアやウイルスへの感染」が最も多く16.7％であったと。他国においては、この回答の割合がさらに高く、カナダでは54.5％、イギリスでは45.8％、米国では43.4％となっている。

　ウェブルートでは、安全なネットショッピングのために「ウイルスやスパイウェア対策の適切なソフトを導入する」「信頼性の高い店舗で買い物をする」「クレジットカードの請求明細をまめにチェックする」といったことを注意点として挙げている。

　調査はネットを通じて10月に行ったもので、有効回答数3626件（うち日本は618件）。WindowsパPCで過去1年間にオンラインショッピングを1回以上行ったユーザーを対象としている。男女比率はほぼ同等となっている。