アップル取締役の故J・ヨーク氏、CEOの病状開示をめぐり辞任を考えた--米報道

　2009年初頭、Steve Jobs氏が自身の健康問題の深刻さに関する情報を開示しなかったことについて、Appleの部外者の多くが異論を唱えたが、報道によると、Apple取締役の少なくとも1人は非常に強い反感を覚え、辞任する寸前までいったという。

　先週、脳動脈瘤で他界したApple取締役のJerry York氏は、Jobs氏の病状について知らされ、Jobs氏は株主や一般大衆にもっと情報を開示すべきと感じた人の1人だった。The Wall Street Journal（WSJ）の米国時間3月25日付の記事は、2009年のYork氏とのインタビューを引用し、York氏はJobs氏の病状の深刻度を知ったとき、取締役を辞任する寸前までいったと報じている。WSJによれば、Jobs氏がMacWorld Expoで講演を行わないことを発表するプレスリリースをAppleが2008年12月に送信したとき、Jobs氏はそのプレスリリース内で自身の健康問題について情報開示すべきだった、とYork氏は話したという。

　2009年1月上旬、Jobs氏はホルモンバランスの不均衡の回復に専念するため、同イベントには参加しないと述べた。その2週間後、Jobs氏はAppleから6カ月の休暇を取ることを発表した。その後、Jobs氏が4月に肝臓移植手術を受けたという情報がリークされた。

　York氏はWSJに対し、Jobs氏がこの状況に対処した方法に「反感」を覚えたと話した。「率直に言うと、わたしはあのときに辞任しておけばよかったと思っている」とYork氏は述べたが、当時、Appleをめぐって既に加熱していた報道に拍車をかけたくなかったので、辞任を思いとどまったという。